IDC Japanは4月6日、企業のオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態調査の結果を発表した。自社の情報システムのOSS導入状況について、OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.5％、「試験的に導入している」は5.2％、「導入に向けて検証している」は4.1％、「これから導入を検討する」は10.0％という結果が出た。一方、「導入の予定はまったくない」は33.3％、「今後の予定は分からない」は12.1％だった。
産業分野別にOSSの導入状況では、「本番環境で導入している」が30％を超えているのは、通信／情報（39.2％）、公共／公益（37.6％）、金融（35.4％）だった。さらに1次調査で、IT戦略におけるOSSの使用方針について質問した結果、「積極的に使用する」と回答した企業は12.1％、「適材適所で使用する」は31.3％と、計40％以上の企業がOSSの使用に対して前向きだった。一方、「明確な方針はない」が26.6％、「分からない」が9.4％と、OSSに対する方針が不明瞭な企業は約3分の1程度だった。
2次調査で、OSSを使用している企業に対し、本番環境で利用しているOSSの種類を調査した結果は、Linuxが63.8％で最も高く、アプリケーションサーバのTomcat（39.5％）とJBoss（13.9％）、RDBMSのMySQL（26.5％）とPostgreSQL（13.3％）、運用管理のZABBIX（13.3％）、仮想化のXen（12.6％）とKVM（10.7％）、システムソフトウェアのSamba（29.1％）とOpenLDAP（15.5％）が利用率10％超という結果が出た。
ビッグデータ関連ソフトウェアのHadoopやNoSQL、クラウド基盤ソフトウェアのOpenStackやCloudStack、仮想コンテナソフトウェアのDockerなどのOSSの利用率は低いものの、今後クラウドやモバイル、ソーシャルなど“第3のプラットフォーム”での活用が増すと予測している。
IDCはOSSを利用する最大のメリットは、コスト削減や最新技術に加え、エコシステムを活用できることと指摘。特に第3のプラットフォームはOSSのエコシステムがけん引していると説明している。
調査は、国内の企業および組織のIT部門を対象としたアンケート調査を1月に実施し、1次調査で1782社、2次調査で309社から有効回答を得た。
N=309（OSSを使用している企業が調査対象 複数回答） OSS使用企業における主なOSSの利用率（IDC調査）
