IDC Japanは7月8日、クラウドサービス提供用のIT基盤を構築する「クラウド向けサーバ」市場の予測を発表した。2019年の国内クラウド向けサーバ市場は、出荷台数が12万3200台、出荷額が736億1000万円と予測。2014～2019年の年平均成長率は、出荷台数が6.9％、出荷金額が9.8％になると見込む。
2014年は、出荷台数が国内サーバ市場全体57万台の15.4％にあたる8万8300台、出荷金額が同4697億円の9.8％にあたる461億9100万円と試算した。国内クラウド向けサーバの出荷台数内訳は、プライベートクラウド向けサーバが27.0％、パブリッククラウド向けサーバが73.0％。同様に出荷額は、プライベートクラウド向けが46.7％、パブリッククラウド向けサーバが53.3％という。
2019年の国内クラウド向けサーバの内訳は、プライベートクラウド向けサーバの出荷台数が28.4％、出荷額が49.0％、パブリッククラウド向けサーバの出荷台数が71.6％、出荷額が51.0％と予測している。
IDCは国内サーバ市場のビジネス構造が複雑化する傾向が強まっていると指摘する。具体的には、サーバの所有者と利用者のかい離、配備モデルの多様化とその組み合せによる複雑化、処理対象となるデータ量の増加や種類の増加、これらに伴うサーバハードウェアに求められる要件の変化などであり、サーバ機に求められる要件の多様化は、サーバのシステムアーキテクチャや提供形態の変化を誘発していると説明している。
2014～2019年 国内クラウド向けサーバー市場 出荷額／出荷台数予測（IDC提供）
