ホームセンター大手のDCMホールディングスは、グループ3社共通の統合システム基盤を全面刷新、プライベートクラウド環境のIT基盤として稼働を開始した。データベースソフトウェアなどを提供した日本オラクルが4月に公表した。
DCMホールディングスは、傘下にDCMカーマ、DCMダイキ、DCMホーマック、DCMサンワの4事業会社を子会社とする持株会社で、全国各地に計600店舗（2015年8月末現在）のホームセンターを展開している。
2006年の持株会社化以来、各子会社の既存データセンターからデータを集約する方式でのシステム連携を進めてきたが、地域や季節によって特性が異なる各店舗で多様なニーズに対応するため、鮮度の高いリアルタイムな情報の分析や、基幹業務プロセスを標準化、効率化できる柔軟なシステムが求められていた。
今後のさらなる事業拡大にも対応するグループ共通のシステム基盤を構築するため、データベース基盤を集約しプライベートクラウド環境へと移行することを決めた。
システム選定にあたっては、マルチテナント機能によりグループ各社のアプリケーションに影響を及ぼすことなく、独立性を維持しながらデータベース統合ができる点や、サーバ台数減によるコスト削減、データベースの開発・検証環境のスムーズな構築や環境の複製、移行の容易さ、運用時の保守サービスの充実度といった点を評価。Oracleの「Database 12c」とマルチテナント機能、システム連携の基盤となる製品「SOA Suite」「Exadata」などを採用した。
新システムへの移行にあたっては、リアルタイムデータ連携製品「GoldenGate」を活用したことで、平日の日中にシステムを停止させることなくDCMカーマのシステム移行が完了したとのこと。DCMホーマックのシステム移行では、札幌から名古屋のデータセンターに、ネットワークの遅延の影響を受けることなくデータを移行できた。
DCMホールディングスによると、新システムでは、ExadataでCPU利用率を最適化したことにより、開店直前までかかることもあった日次夜間バッチ処理時間が約半分となり、システムの保守強化に多くの時間を割けるようになったとしている。
また、これまでデータウェアハウス専用機で実施していた営業指標の分析を行う情報系システムにおいても、開示の前処理が約3時間短縮し、さらに多角的な情報の提供が可能となった。さらに、従来システムと比較して初期費用を最大で40％削減できたほか、データベース統合によりバックアップの運用を一本化でき、11本あったサーバラックを4本に減らし、総保有コストも大幅に削減したという。
DCMホールディングス執行役員 システム・物流統括部長の奥谷雄太氏は「グループ3社のデータベースを統合し、次のステップとして業務フローの統一に取り組む。将来的には一元化したデータを活用することで、社名の由来でもある“デマンドチェーン・マネジメント”を実現したい」と話している。
