Oracleは米国時間7月19日、定例パッチ「Critical Patch Update（CPU）」をリリースした。CPUは毎年1月と4月、7月、10月に公開される。今回は同社のさまざまなソフトウェア製品に存在する276件の脆弱性が修正されている。
セキュリティアドバイザリによると、今回のパッチには「Oracle Fusion Middleware」や「MySQL」「Java」「Oracle Enterprise Manager」など、合わせて84の製品に存在するセキュリティ問題の修正が含まれている。
このアップデートで対処された276件の脆弱性のうち、159件は遠隔地から認証を経ることなしに利用可能なもの、すなわち脆弱性を抱えたネットワークなどを介することでユーザー認証を必要とせずに悪用される危険性のあるものだ。こういったセキュリティ問題のうち19件はCommon Vulnerability Scoring System（CVSS：共通脆弱性評価システム）の10段階評価で9.8という高い値となっている。さらに、9以上の評価となったセキュリティ問題も数多く含まれている。
OracleはFusion Middlewareに存在する40件のセキュリティ脆弱性にも対処している。「Oracle HTTP Server」や「WebLogic Server」「GlassFish」を含むFusion Middlewareには、重大（Critical）な脆弱性が他の製品と比べてかなり多く存在している。40件のうち35件が認証を経ることなしに遠隔地から利用できるものとなっているため、企業のデータやネットワークに深刻なリスクをもたらす可能性がある。
また、「Oracle Sun Systems」製品スイートを含むOSやネットワーク機器に関する34件の脆弱性のうちの21件も、遠隔地からのコード実行を許す可能性があるというものだ。
さらにOracleは、MySQLで22件、「Oracle E-Business Suite」で23件、「Oracle Database Server」で9件の脆弱性に対処している。
「Java SE」は、これまでの定例パッチにおける重大なセキュリティ問題の数でしばしばトップになっていたが、今回のパッチでは13件にとどまっている。とは言うものの、そのうちの4件はCVSS評価で9.6という深刻度の高いものとなっている。
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この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
