本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。
今回は、ブイキューブの間下直晃 代表取締役社長兼CEOと、PwCコンサルティングの山本直樹 パートナーの発言を紹介する。
ブイキューブ 間下直晃 代表取締役社長兼CEO
「レノボとの協業でワークスタイル変革を強力に推進したい」 （ブイキューブ 間下直晃 代表取締役社長兼CEO）
ブイキューブとレノボ・ジャパンが先ごろ、企業のワークスタイル変革に向けた製品・サービスの展開について協業すると発表した。間下氏の冒頭の発言は、その発表会見で、レノボとの協業に向けた意気込みを語ったものである。
協業の第1弾として、ブイキューブが提供するテレビ会議システム「V-CUBE Box」にレノボの小型PC「ThinkCentre M700 Tiny」を採用し、2017年1月から両社で販売していくとした。両社ともテレビ会議システムでこうした協業を行うのは初めてという。
ブイキューブは1998年に間下氏が創業し、2004年からウェブ会議システム「V-CUBE」を商品化して急成長を遂げている注目企業である。2013年に東証マザーズに株式上場し、2015年には東証一部に市場を変更した。
現行のV-CUBEは「V-CUBE One」と呼び、ウェブ会議をはじめとして、セミナーやテレワーク、遠隔営業・サポート、フィールドワークなど幅広い用途に対応した各種サービスを提供。利用形態はクラウド型とオンプレミス型があるが、現在では月額で利用できるクラウド型が中心となっている。
今回の協業の対象となったV-CUBE Boxは、このV-CUBEをベースにした低価格なテレビ会議システムとして、同社が2015年末に商品化したものである。
ブイキューブではV-CUBEを「ビジュアルコミュニケーションプラットフォーム」と位置付けている。間下氏によると、ビジュアルコミュニケーションとは、映像と音声で離れた場所を結び、今まで移動して会わないとできなかったコミュニケーションを実現するサービスのことだという。
レノボが注目しているのも、そのビジュアルコミュニケーション分野だ。間下氏とともに会見に臨んだレノボ・ジャパンの留目真伸社長は、「今回の協業では、まずワークスタイル変革を推進するテレビ会議システムに注力し、さらには当社のタブレット端末やスマートフォンも活用した幅広いコミュニケーション分野の共同事業展開につなげていきたい」と、今後の協業拡大に向けて期待のほどを示した。
レノボ・ジャパン 留目真伸 代表取締役社長（左）と間下氏
