前述したように、IoT分野にはユースケースやビジネスモデルが数多く存在しているため、進化途上の現段階で複数の標準化団体やコンソーシアム、IT業界の大手企業が相互運用性の実現に向けて模索している状況が発生しているのも驚くべき話ではない。
例を挙げると2016年2月、英調査会社IHS Markitは、IoT分野において「最も影響力を持っている組織や標準化団体」に関するレポートを公開した。そこでは55の組織をユースケースごとに大きく分類し、その概要を解説している。ユースケースの内訳は、産業インターネット関連（6組織）、スマートホーム関連（18組織）、スマートシティ関連（7組織）、携帯電話／電話通信関連（12組織）のほか、12の技術標準化団体となっている。
これらには、プロトコルや接続形態を提唱するさまざまな団体のほか、サービスレイヤに注力する「oneM2M」などの標準化団体、「AllSeen Alliance」（最近Open Connectivity Foundation（OCF）と合併した）や「Industrial Internet Consortium」（IIC）のような業界団体が含まれている。また、コンシューマー市場ではAppleやGoogle、サムスン、Amazonが、企業および産業市場ではCiscoやIntel、IBMといった大手企業も自社のIoTエコシステムの普及に向けて取り組んでいる。
今後、標準化という旗印の下、IoT関連のさまざまな分野で淘汰（とうた）や統合が進んでいくのは間違いない。これもまたCIOが目を離せないものごとの1つとなる。
まとめ
IoTという革新の波は、コンシューマー市場、特に「スマートホーム」市場から大きく広がっていこうとしている。この波に負の側面があるのは、セキュリティ関連のニュースが世間をにぎわせている点を見ても明らかだろう。CIOはこういった落とし穴に注意し、ビジネスに価値をもたらすだけでなく、悪人の注意を引くことのない安全かつ堅牢なエンタープライズIoTソリューションを実現する必要がある。これには、目まぐるしく変化しつつあるテクノロジや標準、エコシステムと取り組む必要があるため、短期的な解決を見込むのは難しい。しかし、やるべきことを着実にこなしていけば、長期的な成果はその努力に十分見合うものとなるはずだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
