ノークリサーチは10月5日、中堅中小市場を対象としたビジネスインテリジェンス（BI）と帳票ソフトの導入シェアおよびユーザー評価に関する調査結果を発表した。
中堅中小企業ではBI・帳票の導入率がまだ低く、多くの製品が僅差でシェアを競う状態となっているため、年ごとに順位も大きく変動する傾向があるという。また、導入済みの製品については、Office製品といった汎用的なツールをBIや帳票の用途に利用する割合が高かった（図1）。
図1：導入済みの「BI・帳票」製品／サービス（出典：ノークリサーチ）
BIや帳票に特化した専用ツールが中堅中小企業向けのラインアップを拡充する一方で、「Microsoft Excel」に代表される汎用ツールもデータ分析機能を強化している。そのため、データ活用の促進が専用ツールの導入拡大に直結しない可能性がある点にも注意が必要だと指摘する。専用ツールベンダーは、汎用ツールとの違いを分かりやすく訴求することが重要になってくる。
調査では、ツールの導入背景として「機能」「価格」「開発元の提案力／開発力」「開発元の保守／サポート」などの観点で、肯定的および否定的のそれぞれの回答を集めている。
肯定的な項目の一部を抜粋し、年商500億円未満全体で集計した結果をプロットしたものが図2である。「機能がニーズに合致している」の回答割合が「価格がニーズに合致している」より高く、入に際しては機能面が価格面よりも重視されていることが分かる。
図2：最も主要な「BI・帳票」製品／サービスの導入背景（出典：ノークリサーチ）
また、「評価／満足している機能や特徴」の内、集計／分析の手法に関する項目」を抜粋し、前回調査（2016年）と今回調査（2017年）で比較している（図3）。
2017年は「データウェアハウスを構築せずに集計／分析を行える」と「インターネット上のデータを集計／分析の対象にできる」の回答割合が、2016年に比べて高くなっている。社内の業務システムだけでなく、インターネット上でのさまざまなデータを手軽に組み入れられる集計／分析ツールが高い評価を得ていることが分かる。
図3：最も主要な「BI・帳票」製品／サービスに関して評価／満足している機能や特徴（出典：ノークリサーチ）
