日立製作所は10月11日、新材料開発の期間やコストの削減を支援する「材料開発ソリューション」を11月1日から提供すると発表した。
同ソリューションは複数のサービスがあり、材料開発に関するシミュレーションデータや実験データといった材料データの高速な分析と可視化を実現する「材料データ分析環境提供サービス」、日立が材料データを預かり、人工知能(AI)などを活用して分析を代行する「材料データ分析支援サービス」などがある。
近年はデータ処理速度の向上に伴い、コンピュータ解析により材料開発の指針を見出す「マテリアルズ・インフォマティクス」(Materials Informatics:MI)が注目されている。日立はこれまで、高エネルギー加速器研究機構へMIを活用したデータ分析システムの開発支援や、複数の民間企業とも共同研究や実証事業を推進してきた。同ソリューションは、これらのプロジェクトで得られた、材料特性を予測するなどのノウハウを汎用化したもので、同社のIoTプラットフォーム「Lumada」のソリューションコアの1つとして提供される。
材料データ分析環境提供サービスは、膨大なシミュレーションデータや実験データを高速に分析し、3次元表示やグラフ化するシステムをクラウド形態で提供する。生データの高速分析が可能で、料データの高速処理が可能なデータベースや、データ統合・分析基盤「Pentaho ソフトウェア」、「GeoMation 地理情報システム」、オープンソースソフトウェアを活用する。
材料データ分析支援サービスは、同社が預かった各種材料データを機械学習やAIなどを活用してデータ分析を代行し、分析結果をレポートする。形や構造がある程度決まっている無機材料だけでなく、組み合わせの自由度が高い有機材料の分析も可能。また、シミュレーションデータや実験データ、他種データも用いて、多角的に材料特性を推測し、期待する材料特性を実現するための条件を探査する。