「サービスとしてのWindows」（WaaS）というコンセプトは、現在のところ軌道に乗っているとは言い難い。「Windows 10」の機能アップデートを年に2回のペースでリリースするというMicrosoftの計画は2015年から実施されているが、多くの顧客から高い評価が得られているわけではない。また、「Windows 10 October 2018 Update」（バージョン1809）でのつまずきは、同社がWindows 10のアップデート戦略をうまく統制できていないという印象を裏付けるものともなっている。
バージョン1809で起こったことをおさらいしておこう。Microsoftは同バージョンの提供を米国時間10月2日に開始した。しかし、このアップデートをインストールした一部のアーリーアダプターらは、ピクチャやドキュメントといったフォルダに格納していたデータにアクセスできなくなってしまった。その後、Microsoftは同バージョンの公開を中断し、現在は顧客への提供を再開すべく、「Windows Insider Program」の参加者を交えた再テストを実施しているところだ。
Windows 10を年2回の頻度でアップデートするという計画をMicrosoftが見直す兆候は見えない。同社は最近、「Enterprise」エディションと「Education」エディションのサポート期間を変更し、実質的に顧客が1年おきに1度だけアップデートできるようにした。とは言うものの、「Home」エディションや「Pro」エディションではそのようになっていない。
米ZDNetに同じく寄稿するEd Bott記者は、Windows 10の機能アップデートを毎年2度提供するか、年に1度のみに遅延させるかという選択肢をHomeエディションのユーザーに与えるという提案をコラム記事に書いている。
筆者は、Microsoftがもう1歩先に進む、すなわち機能ではなく、信頼性と基本となるもののみに注力したアップデートを少なくとも1回（おそらくは数回）リリースするように進路を変更すべき時が来ていると考えている。基本に立ち返り、「数多くの新機能」への道を歩み続ける前に、何が機能していないのかを探し出すのだ。「OneDrive」とWindows 10を連携させる際のより優れたテスト方法も考え出さないといけないだろう。またOEM企業と協力しあって、新たな機能アップデートのリリースと同時に、アップデートされたドライバを必要に応じてリリースするための方策も見つけ出さないといけないだろう。
Microsoftは、このような道に進みたいとは考えていないに違いない。自社の重要戦略が思い通りに進んでいないことを認めるのは難しいはずだ。この戦略が持続可能なものではないと認めるのではなく、基本的に機能しており、問題があったのは「ごく一部の顧客」だと主張し続ける方が簡単なのだ。
しかし、「1％の100分の1」の顧客が特定の問題の影響を受けるだけだったとしても、Windows 10の品質と信頼性に関する評判に傷が付くことになる。
