Hewlett Packard Enterprise（HPE）は米国時間2月21日、2019会計年度第1四半期決算（11～1月期）を発表した。利益はアナリストらの予想を上回ったものの、売上高は予想をわずかに下回った。また、通年の1株あたり利益（EPS）の見通しを上方修正した。
同四半期は非GAAPベースの1株あたり利益が前年同期比31％増の42セントとなった。売上高は前年同期比2％減の75億5000万ドルとなった。
アナリストらは売上高を76億ドル、1株あたり利益を35セントと予想していた。
最高経営責任者（CEO）のAntonio Neri氏は声明で「インテリジェントエッジ分野での成長と、ハイブリッドIT分野での高い収益をもたらす成長を実現する戦略を遂行し続けることで、今期の決算も力強いものとなった」と述べたうえで、「今後については、HPEの持つ他に類を見ないソフトウェア定義ソリューションによって、今後も爆発的に増加するデータを活用したいと考えている顧客の支持を得て、第2四半期以降にさらなる売上高の伸びを達成するものと確信している」と述べた。
同社の戦略的重要分野であるインテリジェントエッジ分野の売上高は、前年同期比5％増の6億8600万ドルだった。同分野で「HPE Aruba Product」の売上高は3％増であり、有線および無線LANを通じてバランスの取れた成長をしている。「HPE Aruba Services」の売上高は20％増だった。
ハイブリッドIT分野の売上高は前年同期比3％減の60億ドルだった。同分野におけるコンピュート関連の売上高は3％減となっている。HPEによると、利益率の高いValue Computeポートフォリオが、ハイパフォーマンスコンピューティング（HPC）製品やハイパーコンバージド製品、コンポーザブル製品の堅調さにけん引され、およそ20％成長したという。
またハイブリッドIT分野におけるストレージ製品の売上高は3％増となった。特にオールフラッシュアレイ製品が20％増となりけん引した。「HPE Pointnext」の売上高は、特定地域からの撤退により6％減となった。
金融サービス部門の売上高は前年同期比3％増の9億1900万ドルだった。
HPEは、第2四半期の非GAAPベースの希薄化EPSを34〜38セント、2019会計年度通期では1.56〜1.66ドルと予想している。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
