IDC Japanは、「2019年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。これによると、人工知能（AI）を活用している組織では、AIによる推論用の主要ITリソース（サーバやストレージなど）として、オンプレミスを採用している比率が5割強、クラウドの同比率が3割強となった。
AIによる推論用の主要ITリソース
ITリソースの選定理由を見ると、オンプレミスを採用している組織では「データの保護が重要であったため」との回答率が突出して高く5割程度を占めた。一方、クラウドを採用している組織では「データの保護が重要であった」と「インフラを保有したくなかったため」がともに2割で上位を占めた。
また、教師データとして学習フェーズで利用するデータの保管場所としては、クラウドおよびオンプレミスともに5割程度となった。AIで解析対象としているデータの種類を見ると、AIを活用中の組織では「システムログ」「Webアクセスログ」「CRMデータ」が上位を占め、活用準備中／準備予定の組織では、「システムログ」「Webアクセスログ」に続いて「生産設備／機器の動作ログ」となり、構造化データを扱うケースが多かった。
IDCは、AIによる推論用のITリソースとして、オンプレミスあるいはクラウドのどちらを選択するにしても、選定基準としてデータ保護の重要度が高いという結果に着目。調査結果から、データを保護するためには、組織内にデータを保持して解析処理を行う方が安全だとの認識を裏付ける回答が多い一方で、同目的のためにクラウドを活用するユーザーも一定数存在していることも判明した。同社は、これらの回答結果からデータ保護の観点で見てオンプレミスよりもクラウドの方が安全だとの認識がある程度、広まっているとしている。
このレポートは、国内企業および団体など900の組織に在籍する経営層、事業部門長、部課長を対象として、2019年2月に実施されたアンケート調査の結果をもとにしている。
