ウェブルートは、セキュリティ上の人工知能(AI)や機械学習についての調査結果を発表した。これによると、日本企業の75%がAIや機械学習を活用したセキュリティツールの導入を増やすことを検討していることが明らかになった。
同調査は、日米(各国200人)の企業の情報システム部門幹部を対象にしたもので、2018年11月26日~12月5日の期間にインターネット調査で実施された。
その他の結果では、日本企業の82%は、AIや機械学習のサイバーセキュリティによって組織の安全性が向上すると考えており、米国より10%以上高いことも分かった。また、実際にセキュリティツールの導入を検討する際、日本企業の60%はその製品がAIや機械学習を活用しているかを重視していると回答しているが、米国企業は70%が重要と回答している。
しかし一方で、日米いずれもAIや機械学習に関して高く期待しているが、半数以上の企業は利用中のサービスやツールがどのような意味・意義を持つのか分からないと回答している。日本企業では、70%の企業がAIや機械学習の導入に抵抗を感じており、重要性を認識しつつも導入できていない実態が浮き彫りになった。