PwC Japanグループは9月17日、メディアセミナー「パーソナライズされる世界～エンタテイメント・メディアは『個人』が主役の時代へ～」を開催した。
PwCは毎年、エンターテイメント・メディア業界を対象に、世界53の国と地域における今後5年間の消費者支出と広告収入に関する動向を調査・分析している。同社は6月、その調査・分析をもとに視点と見識をまとめたグローバルレポート「グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック2019‐2023」を発刊。今回は、その日本語版をプレゼンテーション形式で発表した。
PwCオランダ法人 パートナーのEnnél van Eeden氏は「日本における2018～2023年のセグメント別年平均成長率は、世界の動向と同様、VR（仮想現実）や、OTT（Over The Top：インターネットによるコンテンツ配信）といったデジタル主導のメディアが大幅に成長する。一方で、テレビや新聞、雑誌はマイナス成長が予想される」と語った。各セグメントにおける成長のスピードに関しては、日本は世界の平均と比べて遅れていると指摘する。
PwCオランダ法人のEeden氏
エンターテイメント・メディア業界における国別の成長率はインドが最も高く、毎年約10％の成長を示している。収益は米国、中国、日本の順に高いが、成長率に関しては中国の方が米国より格段に高い。
2018年のデジタルストリーミングの収益は、音楽全体の収益の半分に相当するまで成長。その要因としてPwCは、モバイルブロードバンドの普及を挙げる。今後はスマートスピーカーが普及することでストリーミングサービスへのアクセスが手軽となり、それによって成長が加速するという。
世界のOTTビデオ市場規模は、2023年までに約2倍になると予測されている。NetflixやAmazon Primeのほか、The Walt Disney Companyも11月にOTTサービスを開始する予定で、AppleやFecebook、Googleもコンテンツに投資しているという。その結果、有料テレビ契約収益におけるOTTビデオの割合は、2018年の18.6％から2023年には35.4％まで伸びるとみられる。
