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調査

「消費者の中に入っていく」--PwCが語る、メディア企業らが持つべき視点

大場みのり (編集部)

2019-09-25 17:10

 PwC Japanグループは9月17日、メディアセミナー「パーソナライズされる世界~エンタテイメント・メディアは『個人』が主役の時代へ~」を開催した。

 PwCは毎年、エンターテイメント・メディア業界を対象に、世界53の国と地域における今後5年間の消費者支出と広告収入に関する動向を調査・分析している。同社は6月、その調査・分析をもとに視点と見識をまとめたグローバルレポート「グローバル エンタテイメント&メディア アウトルック2019‐2023」を発刊。今回は、その日本語版をプレゼンテーション形式で発表した。

 PwCオランダ法人 パートナーのEnnél van Eeden氏は「日本における2018~2023年のセグメント別年平均成長率は、世界の動向と同様、VR(仮想現実)や、OTT(Over The Top:インターネットによるコンテンツ配信)といったデジタル主導のメディアが大幅に成長する。一方で、テレビや新聞、雑誌はマイナス成長が予想される」と語った。各セグメントにおける成長のスピードに関しては、日本は世界の平均と比べて遅れていると指摘する。

PwCオランダ法人のEeden氏
PwCオランダ法人のEeden氏

 エンターテイメント・メディア業界における国別の成長率はインドが最も高く、毎年約10%の成長を示している。収益は米国、中国、日本の順に高いが、成長率に関しては中国の方が米国より格段に高い。

 2018年のデジタルストリーミングの収益は、音楽全体の収益の半分に相当するまで成長。その要因としてPwCは、モバイルブロードバンドの普及を挙げる。今後はスマートスピーカーが普及することでストリーミングサービスへのアクセスが手軽となり、それによって成長が加速するという。

 世界のOTTビデオ市場規模は、2023年までに約2倍になると予測されている。NetflixやAmazon Primeのほか、The Walt Disney Companyも11月にOTTサービスを開始する予定で、AppleやFecebook、Googleもコンテンツに投資しているという。その結果、有料テレビ契約収益におけるOTTビデオの割合は、2018年の18.6%から2023年には35.4%まで伸びるとみられる。

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