最近、「DX」という言葉がいろいろなところで使われています。つい最近までは、「IT化」という言葉がよく使われていましたが、なぜ急に「DX」という言葉が使われるようになったのでしょうか。
その要因の一つとして、新型コロナウイルスの感染拡大による社会構造の大きな変化があります。実現不可能と思われていた「テレワーク」が多くの企業で実施され、当然のように対面で行われていた会議が「オンライン会議」に置き換わりました。DXが注目されているのは、デジタルを前提とした社会に急に対応することが求められるようになったからです。
一方で、IT化が進んでなかった企業では、「テレワーク」や「オンライン会議」に戸惑い、デジタル化への遅れを痛感したのではないでしょうか。本連載では、「Claris FileMaker」というアプリ開発ツールを使い、プログラミングの知識なしで、システムの作り方を解説していきます。
今回は、「IT化」と「DX」はどのように違うのか、DXにはどのように対応すればよいのかなどについて解説していきたいと思います。
DXとは?
DXとは、「Digital Transformation」の略です。「DT」ではなく「DX」なのは、「Trans」は英語圏では「X」と1文字に略すからです。「Trans」には、横切るという意味があり、「X」がそれをイメージしやすい文字だからとされています。
DXの意味は、企業がデジタル技術を活用し、組織やビジネスを変革することです。「テレワーク」や「オンライン会議」の導入も「DX」による変革の一例と言えます。インターネットというデジタル技術を活用して、自宅で仕事をしたり、出張せずに全国、あるいは海外の人と会議をしたりできるようになったからです。
もちろん、DXが求めているのは、「テレワーク」や「オンライ会議」だけでなく、デジタル社会を前提とした業務の変革(新しい業務の創造)です。
たとえば、音楽や映像は、かつてはCDやDVDで提供されるのが主流でした。しかし、インターネットの普及と通信環境が良くなったことで、今ではストリーミング配信が一般的になっています。CDやDVDのレンタルを事業とするTSUTAYAは、ストリーミングにも対応できるよう事業を転換しています。これがDXの具体例です。このような迅速な対応ができない事業者は、企業活動を継続することが難しくなります。
当面、デジタル社会は進むことはあっても、後退することはありません。CDショップと同じことは、他の業種でも起こりうることです。そのため、デジタル社会を前提とした業務のあり方について見直し、デジタル社会でも収益が得られる業務体制に変革すること(DX)が求められているわけです。
DXとIT化との違い
「DX」は、スウェーデンにあるウメオ大学のErik Stolterman(エリック・ストルターマン)教授が2004年に提唱した概念で、結構古いものです。日本で使われ始めたのは最近ですが、そのきっかけの一つになったのが、経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」(PDF)です。
このレポートでは、「あらゆる産業において、新たなデジタル技術を利用してこれまでにないビジネスモデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつある。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション(DX:Digital Transformation)をスピーディーに進めていくことが求められている」と指摘されています。
つまり、デジタル技術の進歩により、新たなビジネスモデルの事業者が生まれているので、既存の事業者が生き残るためにはDXをスピーディーに進めて行かなければならない、ということです。
これまでは、人がやっていたことを、デジタル技術を使って効率化する「IT化」が叫ばれていました。しかし、今は、デジタル社会に向けて、ITを手段として使う時代は終わり、ITを前提として新しい業務プロセスを考えるDXの時代になったということです。
IT化は、人の業務をデジタル技術で補うものですが、主に技術者の仕事です。他方、DXについて考えることは経営者の仕事です。デジタル社会にどのように対応していくのか、どう変革していくのかを経営者が考える必要があります。「IT技術者」はいたとしても、「DX技術者」はいません。それは、DXは技術の話ではなく経営の話だからです。
IT化については、「デジタイゼーション(Digitization)」と「デジタライゼーション(Digitalization)」という区分があります。デジタイゼーションがアナログからデジタルへの変換であるのに対し、デジタライゼーションは、個別の業務プロセスのデジタル化などを指します。