デジタル化が進んでいます。コロナ禍で広がったテレワークとともにデジタル化を加速する企業は増えています。Citrixの調査Born Digitalによると、世界の経営層の82％（日本87％）がコロナ禍への対応で自社のデジタル化が加速したと回答しています。
図1：新型コロナウイルス感染拡大が企業に及ぼした影響について
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コロナ以前に語られてきたデジタル化は「ペーパーレス化」をはじめとする、一部の業務効率化が中心でしたが、パンデミックをきっかけに場所を選ばない働き方や生産性の向上など、仕事の本質を問う変革にシフトしつつあります。
しかし、職場以上に私たちの私生活のデジタル化は、より進化しています。
コロナ禍で利用が広がったデリバリーサービス各社のアプリケーションは、ユーザーエクスペリエンスを日々向上し、より使いやすく購入しやすいように日々改善されています。オンラインでの購入体験も過去の購入履歴や購入時期のデータをベースに、商品をレコメンドするなど、より少ない手間で安全にオーダーできるように進化し続けています。
このような、ユーザーエクスペリエンスの恩恵を当たり前に受けているのが「デジタル世代」と言われる人々です。1981〜1996年生まれの「ミレニアル世代」は「デジタルパイオニア」と呼ばれ、常に新しい技術に触れてきた世代です。また、1997年以降生まれの「Z世代」は、生まれた時からインターネットとSNSが存在し、スマホネイティブな世代でもあります。
そのようなデジタル世代に取って、ペーパーレス化や脱ハンコは、仕事をする上での必要条件であり十分条件ではありません。それでは、デジタル世代が求めるテクノロジーとはどのようなものなのでしょうか？
デジタル世代と経営層でツールが異なる
Citrixがデジタル世代と経営層を対象にした意識調査によると、77％（日本56％）の経営層が仕事場でのテクノロジーへの投資を優先すべきと解答しています。
しかし、そのような認識のある経営層が実際に使っているテクノロジーの詳細を見てみると、「Office 365」をはじめとするコラボレーションツール、「Zoom」や「Microsoft Teams」といったウェブ会議ツールを使用している経営層は日本では100％なのに対し、「Slack」などのメッセージアプリを仕事で使用している経営層は21％（日本39％）にとどまっています。
そして、コラボレーションツールやウェブ会議ツールを使用しているデジタル世代の従業員はそれぞれ50％（日本34％）、70％（日本64％）にとどまっています。一方で、業務にメッセージアプリを使用しているデジタル世代の従業員は81％（日本80％）という結果が出ています。
