富士通は、「Fujitsu Future Insights グローバル・デジタルトランスフォーメーション調査レポート 2021」の結果を公開した。
同調査は2021年2月、世界9カ国、中規模以上の企業に属する経営層や経営層に相当する意思決定者1200人を対象に、オンラインによる無記名のアンケート記入で実施された。5回目の調査となる今回は、企業はCOVID-19のパンデミックがもたらした変化にどのように対応したのか、パンデミック後の新たな世界の優先課題をどのように捉えているのかについて、調査分析を行った。
その中で、非ネット専業企業の78%は、COVID-19のパンデミックに大きな影響を受けつつも、パンデミックに効果的に対応できたと回答していることが分かった。同レポートでは、このような対応を可能とした3つの大きな要因として、アジリティー、デジタル化、従業員のウェルビーイングを挙げている。
パンデミック後の新しい世界における経営の優先課題として、変化への対応力（レジリエンス）がトップに挙げられてた。次いで、ビジネスプロセスの自動化、データ駆動経営が挙がり、オンラインとオフラインを融合した顧客体験が続いている。
（出典：富士通）
富士通ではこれまでの調査結果から、リーダーシップ、データからの価値創出、アジャイルな文化、エコシステム、人材のエンパワーメント、ビジネスとの融合が、デジタルトランスフォーメーションを成功に導く組織能力であることを示しているとし、これらを「デジタルマッスル」と呼んでいる。
今回の調査において、デジタルマッスルのスコアとパンデミックへの対応について分析したところ、デジタルマッスルのスコアが高い企業ほど、パンデミックがもたらしたビジネス環境の変化に、より効果的に対応ができていると明らかになった。
また、非ネット専業企業の44%は、2025年までに現在自動化されていないプロセスの50%以上が自動化されると見込んでおり、対面での体験がもたらすプレミアムな価値を再検討する必要性も明確になっている。
さらにネット専業企業の64%が、オンラインでは提供できないプレミアムなサービスを対面で提供する価値が高まると考えている。これは49%の非ネット専業企業も同じ意見で、対面サービスの価値が減少すると考えた回答者数を上回っていた。
