多くの企業がリモートワークに移行して1年以上が経過した。従業員はウェブ会議をはじめとした新常態（ニューノーマル）に適応しているが、いわゆる“オンライン会議疲れ”やコミュニケーションの欠如などへの対処法を見いだせていない。従業員へのアンケートを「Slack」などで簡単に作成することを可能にするPollyが実施した調査で明らかになった。
ナレッジワーカー500人を対象とした今回調査では、週に会議で費やす時間がパンデミック前の2時間から10時間と5倍になったことが明らかになっており、これは週当たりの標準的な勤務時間の4分の1に相当するという。
そのため、ウェブ会議に関する課題のトップには「会議疲れ」が挙げられている（37％）。回答者の3人に1人は、会議の多さを新しい働き方における最大の課題と述べている。
約25％の回答者は、人とのつながりが乏しいことを挙げており、参加者同士でつながりを保つことが非常に難しいとしている。この傾向は上司と部下といった1対1での会議でさらに顕著で、50％が互いにつながりを保つことが難しいと感じている。
ウェブ会議に関する他の課題としては、技術的または接続の問題（20％）やブレストやコラボレーション（14％）などが指摘されている。
とはいえ、93％は、ウェブ会議が時間の使い方としては効果的と述べており、75％は会議がより生産的になりつつあるとしている。
週に多くの時間を費やしているウェブ会議だが、参加者が常に集中しているわけではないようだ。85％は、ウェブ会議中にマルチタスクで別作業をしていると述べている。「たびたび」「常に」とする回答を合わせると44％近くになる。
ウェブ会議中のマルチタスクとしては、業務上の他の作業がトップで76%、続いてメールのチェックが68％となっている。ソーシャルメディア（19.5％）やニュース（12.5％）のチェックといった行為はそれよりも少ない。
「過去1年にわたって私たちは、仕事場での大きな変化を目の当たりにしてきた。その最先端にあるのは、同僚と物理的に離れ離れになったことの影響の大きさだ」とPollyの最高経営責任者（CEO）で共同創設者のSamir Diwan氏はリリースで述べている。
「ウェブ会議がなくなることはない。ウェブ会議をより効果的なものにするには、厳しい問いかけから始める必要がある。それは、ほとんどの自社従業員たちがウェブ会議に十分に参加していないとしたら、生産性への実際の影響はどうなっているか、といったことだ。さらに重要なことは、私たちがそれにどう応えるかだ」とDiwan氏。多くの人が燃え尽き症候群を経験し、対面での会議のメリットを失っており、人々がつながっていると感じられるツールの必要性はこれまでになく大きいと同氏はしている。
