「Windows 11」、要件を満たすさらなるPCで徐々に利用可能に

　Microsoftは先週、さらなるPCに「Windows 11」の提供を開始していると明らかにした。これらのPCは、機械学習を利用する同社のアップグレードモデルで、新OSをインストールできる状態にあるとみなされたものだ。

　Windows 11の「リリースの正常性」ダッシュボードに、「より多くのユーザーがWindows 11を利用できるようになっている。われわれは、最新世代の機械学習モデルを活用し、より広く対象となるデバイスにアップグレードを提供している」と書かれている。

　Windows 11を利用できるのは、ハードウェア要件を満たすデバイスのみとなるが、Microsoftは対象となるマシンのユーザーに対し、デバイスをWindows 11にアップグレードし、「最新の機能と、セキュリティ脅威から保護する高度なセキュリティ機能を利用」するよう推奨している。

「Windows 11」へのアップグレード、セキュリティがカギとなる理由

　Microsoftは、PC正常性チェックアプリをインストールし、最小システム要件を確認することも推奨している。このアプリは、「Windows 10バージョン2004」以降を搭載するデバイスで利用可能だ。

　デバイスが「要件をすべて満たしている」と判定された場合、ユーザーは「Windows Update」設定を開いて、アップグレードについて確認できる。「設定」＞「更新とセキュリティ」＞「Windows Update」と移動し、「更新プログラムのチェック」を選択すれば良い。

　Windows 10 PCでWindows 11を入手するには、4GBのRAM、64GBのストレージ、UEFIのセキュアブート対応、「DirectX 12」以上（「WDDM 2.0」ドライバー）に対応するグラフィックスカード、「Trusted Platform Module」（TPM）バージョン2.0といった要件を満たす必要がある。

　2018年以前に製造されたPCは、多くがWindows 11の要件を満たさないとみられている。広告測定会社のAdDuplexがWindows PC6万台という比較的小規模なサンプルを対象に推定したところによると、米国時間10月5日の正式リリースから3週間後の時点で、約5％がWindows 11に移行している。

　この数字は、Microsoftによる「慎重で段階的なWindows 11ロールアウトのアプローチ」の現れのようだ。アップグレードでソフトウェアの互換性の問題が生じないとMicrosoftのモデルが判断した時にWindows Updateで入手可能になるというアプローチだ。

　最小要件は、Windowsの一般ユーザーや法人ユーザーに対するランサムウェアなどの攻撃が高度化している現状も反映しているかもしれない。MicrosoftでエンタープライズおよびWindowsのセキュリティ担当ディレクターDave Weston氏は最近、米ZDNetに対し、今日のハッカーは15年前のような典型的なスクリプトキディとは異なり、「軍産複合体や、オフィスで働く人々が典型的な攻撃者像」になっていると指摘した。

　また同氏は、企業がWindows 10を使い続けたい場合でも、「Windows Hello」や「仮想化ベースのセキュリティ」（VBS）、セキュアブートといった多くの機能を利用できるが機能を有効化する必要があるなどと述べていた。Windows 10は2025年10月14日にサポートが終了する。