クラウドベースのファイル共有サービスを提供するDropboxの日本法人Dropbox Japanは7月8日、「Future of Work（ニューノーマルの働き方）調査」の結果を公表した。これによると、20代と部長クラスが同期／非同期の働き方を意識的に使い分けていることが分かったという。
同調査は、日本企業のワークスタイルがコロナ前後でどのように変化したかを調べることを目的としていると代表取締役社長の梅田成二氏は説明。調査期間は2022年4月7〜10日で、日本国内の20〜69歳の男女1500人を対象とした。
リモートワークの現状と効果としては、「リモートワーク活用中」が30％、「リモートワークなし」が70％だった。このような現実に対して、理想としてはリモートワークをしたいとの回答は48％で、経営陣と社員とで意識のギャップがあることが浮き彫りになっている。希望するリモートワークの頻度を聞いたところ、「毎日」は12％と少なく、1〜2日（18％）や3〜4日（12％）といったように、どちらかというと選択肢がほしいとする考えが大多数だったと梅田氏は述べる。
リモートワークを活用している人たちにリモートワークで満足している点を聞いたところ、「通勤時間などの短縮（54.7％）」「自分のペースで仕事ができる（45.9％）」「時間や場所の制約がない（30.2%）」の3項目が主に挙がった。この傾向は特に女性回答者が顕著で、中でも30代では12〜18ポイントほど平均を上回ったという。
リモートワークの不満点としては、「プライベートと仕事のメリハリがつかない（30.6%）」「水道光熱費・食費などが上がった（29.7％）」「印刷ができない（24.3％）」が上位にランクインした。「印刷ができない」は大量の印刷や大きなサイズでの制限に対する不満だという。
また、年代別や性別で見た場合に特徴的なものとして、「仕事と並行して家事や育児をしないといけない」が、子供がいる女性の30％、30代男性の22％で挙がっている。
リモートワークにおける会社のサポートとしては、基本的ツールの整備は進んだようだと梅田氏。既に導入されており、充実しているものとして、「チャットやオンライン会議システム（47.1％）」「ファイルアクセス（36.9%）」「セキュリティ対策（30.2%）」が上位に挙がった。
