生成人工知能（AI）は、Googleのような企業がサイバーセキュリティ防御ソリューションの開発を強化し、脅威の検知能力と対処能力を効率化するのに役立っている。同社は最新の脅威対策製品で、複数の高性能な脅威インテリジェンスとAIを組み合わせ、チームのサイバーセキュリティ対策を最適化しようとしている。
Googleは米国時間5月6日、セキュリティイベントの「RSA Conference」で「Google Threat Intelligence」を発表した。これは企業を対象とした「Google Cloud」セキュリティソリューションの新製品で、「グローバルな脅威の状況についてこれまでにない可視性」を提供することを目指したものだと、同社はリリースで述べている。
Google Threat Intelligenceの価値は、複数の企業や組織の専門知識が組み合わされたところにある。これには、Google自身が数十億のシグナルから獲得した脅威インサイト、サイバーセキュリティ企業のMandiantが現場で獲得した専門知識、ウイルススキャンサービスのVirusTotalが100万人を超えるユーザーコミュニティから獲得したインサイト、セキュリティコミュニティのオープンソースインテリジェンスなどが含まれる。
提供：Google
企業は、脅威の状況を把握できるこうした機能を活用し、そこから得た情報を自社のアプローチに役立てられる。「Google Threat Intelligenceはこの包括的なビューにより、外部脅威の監視、アタックサーフェス（攻撃対象領域）の管理、デジタルリスクの保護、侵害指標（IoC）の分析、専門知識など、企業がさまざまな手段で組織を保護できるよう支援する」と、Googleはリリースで述べている。
同社はまた、Google Threat Intelligence製品に大規模言語モデル（LLM）「Gemini 1.5 Pro」を搭載し、インサイトを活用したり、以下の図にあるように、より迅速で効率的な脅威スキャンや脅威対応など、脅威インテリジェンスの業務を推進したりできるようにしている。
Google Threat Intelligenceは「Gemini」を利用して、悪意があるかもしれないコードを分析し、その結果の概要を表示する。
提供：Google
Gemini 1.5 ProはGoogleの「Gemini」LLMファミリーで最長のコンテキストウィンドウを備え、最大100万トークンを処理できる。Google Threat Intelligenceは、このコンテキストウィンドウを活用することで、大規模データセットを数秒で圧縮したり、マルウェアのリバースエンジニアリング、ファイルの分析、カスタムサマリーの作成を行ったりするなど、時間と手間のかかる脅威インテリジェンス処理を実行できると、プレスリリースには書かれている。
Googleは、Google Cloudの包括的なセキュリティソリューションの一部としてGoogle Threat Intelligenceを提供している。利用するには、Google Cloudのセールススペシャリストに問い合わせることが必要だ。
また、詳細を知りたい方のために、Googleはこのテクノロジーに関する詳しい調査ブログ公開しているほか、Google Threat Intelligenceのユースケースを紹介したオンラインセミナーシリーズを提供している。
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この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
