ガートナージャパン（Gartner）は、世界の最高経営責任者（CEO）と上級経営幹部を対象にした調査結果を発表した。これによると、世界のCEOの69％が、サステナビリティーを主要なビジネス成長の鍵と捉えていることが分かったという。特にアジア太平洋（APAC）地域では、この割合が79％に達した。
同調査は2023年7～12月、北米、欧州、アジア太平洋、中南米、中東、南アフリカのさまざまな業界・規模の企業に所属する400人以上のCEOと上級経営幹部を対象に実施された。
CEOがビジネス成長に活用するサステナビリティーの分野としては、持続可能な製品とサービス（33％）、持続可能なビジネスプラクティス（18％）、ステークホルダーエンゲージメント（18％）、脱炭素化（18％）が上位を占める。一方、デジタル投資とイノベーションは9位にとどまった。
また、CEOの54％が気候変動によるビジネスへの影響を認識しており、51％が気候変動を理由にビジネスオペレーションの変革を計画、または実行中だという。
気候変動による最大の影響として、CEOはビジネスのダイナミクスの変化（30％）を挙げ、特に物流における変化を指摘している。さらに、ニアショアリング（自国に近い国への移転）を含む移転（14％）、自動化・テクノロジー・データ（13％）が続いた。
ガートナーは、日本企業にとってもサステナビリティーは企業価値向上に不可欠な戦略であり、環境配慮だけでなく、デジタル技術を活用して実質的なインパクトを与えることが最高情報責任者（CIO）の経営価値向上に重要になると分析する。
