ヤマハは、約5500人の従業員が利用する新たな人的資本管理基盤として、「Oracle Fusion Cloud Human Capital Management」（Oracle Cloud HCM）を導入した。日本オラクルが2月10日に発表した。
同社の従業員は、Oracle Cloud HCMの画面から求められるスキルやキャリア志向を可視化し、管理者とも共有する。これにより、キャリア面談においても、自律的なキャリア開発を促進できているという。
同社は、グローバル視点でビジネスをけん引するリーダーの育成、適材適所の配置、多様な人材の構成や対話機会の創出を重要な経営課題と捉え、その解決策として、Oracle Cloud HCMを選択した。従業員個人がイノベーションを誘発できるよう業務の可視化、自己申告されたキャリア情報の活用、働きがいと働きやすさの向上といったタレントマネジメント施策を展開している。
Oracle Cloud HCMは、2023年8月に稼働を開始している。人事部では部門のジョブとスキル体系を整理し、既存のスキル管理体系とOracle Cloud HCMのスキル管理の整合性を図った。その上で、Oracle Cloud HCMのタレントマネジメント機能を活用し、社員の意欲や能力の可視化につなげ、社内人材の流動性を高めている。また、社外募集と同時に社内公募も行うことで、社内外両方の人材の流動性を高めているという。
Oracle Cloud HCMについて同社は、人的流動性を高め、人的資本の最大化に貢献していると評価。将来的には、生成AI機能を活用し、人事業務の効率化も進める予定だという。
