IDC Japanは、国内ITユーザー企業におけるDXとデジタルスキル育成やナレッジ共有の実態について調査した結果を発表した。それによると、デジタルスキル育成とナレッジ共有の取り組みの水準は、DXの進捗（しんちょく）と成果の水準と強い相関があることが判明したという。
この調査では、2024年5月に、従業員300人以上のITエンドユーザー企業に所属し、IT戦略策定や予算の決裁、情報システム部門の管理に関わる300人を対象にアンケートしている。
調査結果では、DXに積極的に取り組む「先行：良好企業」が、そのスキル育成において従来の座学だけではなく人を介した育成やAIを積極的に活用していることが分かった。これとは対照的に、「遅行：不良企業」では、社内外の座学研修に偏っており、さらに5社に1社が「スキル育成を実施していない／分からない」と回答、深刻な状況が浮き彫りになったとする。結果について同社は、デジタルスキル育成がDX進展のために不可欠であることを示唆されたと指摘する。
また、「遅行：不良企業」では、20％未満の企業しか育成の効果や成果について一定の成果を実感していないのに対し、「先行：良好企業」では70％以上が成果を収めていると回答した。しかし、「先行：良好企業」でも30％未満が成果や効果に満足せず、さらなる改善を感じていた。同社は、デジタルスキル育成の困難さが把握できる結果と説明する。
同社 Tech Buyer リサーチマネージャーの鈴木剛氏は、「DX戦略の実現には、必要なスキルセットを明確に定義し、現状とのギャップを分析した上で、最適な育成計画を実行することが重要だ。また、育成においては、座学に加えてDXプロジェクトへの参加など実践的な経験の機会を提供することも不可欠。さらに、育成で得られたナレッジをコンテンツとして蓄積し、生成AIなどのツールを活用して共有することで、組織全体の育成とナレッジ共有を促進し、企業文化の変革へのつなげるべき」と述べている。
出典：IDC Japan
