運用管理

システムを稼働させたあとで、いかに安定した機能や性能を提供するか。運用管理に重要性が高まっている。信頼性や可用性、データ保護、自動化というテーマも重要になっている。

Special PR

記事一覧

スターフライヤー、IT運用を外部委託--業務負担を大幅に削減

スターフライヤーは、新日鉄住金ソリューションズ（NSSOL）が提供するITアウトソーシングサービス「NSFITOS」を採用した。

2018-05-29 11:12
日本精工、国内6000人が利用するVDI環境を構築--2018年中に稼働予定

日本精工は、国内ユーザー6000人が利用する仮想デスクトップ基盤（VDI）を構築した。2018年中の稼働開始を予定している。

2018-05-28 10:50
第4回：ひとり情シスのタイプ--“ジュニア”が置かれた環境と実態

「ひとり情シス」は、その特徴から幾つかのタイプに分類できる。今回は、その中から「ジュニアひとり情シス」に焦点を当てて説明する。

2018-05-24 07:00
富士通、RPAを中心とした業務変革サービスを開始

富士通は、オフィスや現場フロントの業務を変革する新たなサービス「ACTIBRIDGE」の提供を開始した。2020年度末までに40億円の売上を見込む。

2018-05-23 11:38
自動化の加速で生じる課題--世界の"準備指数"は？

オートメーションの導入には、多くの社会的な問題が伴う。準備が整っていない国では、さまざまな業界をまたいだオートメーションの波が、仕事、雇用、政治などに大きな混乱をもたらす可能性もある。

2018-05-23 08:00
ITインフラの運用自律化（3）--データベースの自律化が与える影響

オンプレミス環境のデータベースシステムからクラウド環境の自律化されたデータベースサービスへ移行した際の影響について考察

2018-05-23 07:00
第3回：みんな、いつも、ひとり--情シスだけではない社内の“おひとりさま”事情

一人でITの業務を担当するということに関しては、その不安定な状態を危惧して、否定的な意見もとても多く見られる。ただ、「ひとり責任者」の状況は情報システム部門に限った話ではないようだ。

2018-05-17 07:15
第2回：「ひとり情シス」の実態調査--中堅企業のIT投資動向を明らかに

IT関係者であれば何となく認識はしていた「ひとり情シス」という存在。しかし、正確な実態は分かっていなかった。今回は実態調査を実施して得た結果や気付きを振り返る。

2018-05-10 07:00
ITインフラの運用自律化（2）--自律化のメカニズムと導入ステップを理解する

自律化の仕組みをうまく取り入れるためには、「最終的に何をすべきか？」という質問に答えることが重要となる。今回は自律化のメカニズムと導入ステップを解説する。

2018-05-02 10:00
第1回：「ひとり情シス」の始まりはいつ？--名前の由来と発生時期を考える

近年、「ひとり情シス」という言葉を頻繁に見かけるようになった。この言葉はいつごろから使われるようになったのだろうか。

2018-05-01 07:00
ITインフラの運用自律化（1）--自動化との違いと今求められる理由

ITインフラストラクチャの「自律化（Autonomous）」が注目を集めている。ITインフラ自身が常にステータスをチェックして、変化する状況に適応する仕組みだ。その時代背景や「自動化」との違い、今求められている理由を考察する。

2018-04-20 10:00
デロイト、RPAサービスにNTT Comの自然言語解析AIエンジンを採用

デロイトトーマツコンサルティングは、次世代RPAサービスに、NTTコミュニケーションズの自然言語解析AIエンジン「Communication Engine “COTOHA”」を採用した。

2018-04-16 14:57
基幹業務システムのITインフラはクラウドへ大きくシフト--IDC Japan調査

企業がITインフラに求める優先順位として、「営業力の強化」「ビジネスモデルの変革」「新規ビジネスの創出」が上位を占めていることが分かった。

2018-04-13 12:56
金融機関のシステム運用をAIで自動化--技術者の呼び出し要否を判断

日本ユニシスと日立製作所は、金融機関で本番稼働する基幹システムの運用業務を人工知能（AI）で自動化する共同検証を4月から進めている。エンジニアの呼び出し要否などを自動で判断する。

2018-04-11 15:01
企業の75％はインフラとオペレーションのスキルギャップに対応できず--ガートナー

ガートナーは、インフラストラクチャとオペレーション（I＆O) のスキルギャップに、3分の2の企業が適切に対応できていないとの見解を発表した。

2018-04-11 06:00