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記事一覧

デジタル化未着手企業はもはや少数派--JUAS調査

日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）は、「企業IT動向調査 2019」の速報値を発表した。
世界全体のICT支出は2020年まで年平均4％成長--IDC予測

IDC Japanは、今後5年間における情報通信技術（ICT）市場の支出額予測を発表した。
日系と外資ではAI活用認識の実利用に差--セールスフォース・ドットコム調査

セールスフォース・ドットコムは、国内の外資系および日系企業を対象に「AIに対する認識やビジネスにおけるAIの利用実態」調査の結果を発表した。
国内中堅中小企業のIT市場規模は前年比1.5％とプラス成長--IDC予測

IDC Japanは、国内中堅中小企業のIT市場の2018～2022年の予測を発表した。
AIの採用に向けた障壁はスキルのギャップと企業文化--オライリー調査

オライリーはこのほど、「AI Adoption in the Enterprise」（企業におけるAIの採用状況）というレポートを発表した。本記事では同レポートから、企業がどのような目的でAIを利用し、どういった問題を抱えているのかについて紹介する。
7割の大企業がアジャイル型開発を採用または採用予定--ガートナー調査

ガートナージャパンは2月21日、アプリケーション開発に関する調査結果を発表した。従業員数2000人以上の大企業では、アジャイル型開発手法を「採用中」の割合が継続／拡大と縮小を合わせて40％近くに上り、「未採用：採用予定あり」の割合も30％に達していることが分かった。
Chrome拡張機能の安全性がわかる「CRXcavator」--Chromeウェブストアにリストされる12万件の調査結果は

Chromeウェブストアにリストされている12万463件の「Google Chrome」の拡張機能とアプリを調査したところ、約35％があらゆるウェブサイトにあるユーザーのデータを読み込みむことができることがわかった。また、これら約12万のうち、プライバシーポリシーを掲示していないものは約85％にものぼった。つまり、その拡張機能の開発者がユーザーデータの処理をどのように行うかを記すドキュメントがないということである。
懸念される高額スマホの需要低下--国内携帯出荷、2018年Q4は減少

IDC Japanは2月19日、国内の携帯電話とスマートフォンの2018年第4四半期（10～12月）と2018年通年（1月～12月）の出荷台数を発表した。
ほぼ全ての米国人が音声での顧客対応に不満をもった経験--AIの活用は条件次第

企業は、できるだけ多くの顧客接点（チャネル）を用いて対話を広げ、これまでよりも多くのやりとりを交わしたいと考えている。だが、企業が顧客と接する際、顧客にとって本当に重要なことは何だろうか？
プログラミング言語の「Julia」、1年の成長を示す数字が明らかに

新進気鋭のプログラミング言語である「Julia」は、同言語の開発者らによると、プログラマーの間で勢いを増しているという。
VRのビジネス利用は3.3％--IDC調査

IDC Japanは、「2018年国内AR/VR市場企業ユーザー調査」の結果を発表した。
2019年のIoT支出額は世界で7450億ドルに--IDC予測

IDC Japanは、世界のIoT（Internet of Things）市場の支出額の予測を発表した。
日本のシャドーIT予算は米国の2割増し--Dell EMCの情シス支援策

「シャドーITは中堅企業のデジタル化に貢献している」――。デルとEMCジャパン（Dell EMC）が実施した調査から導き出された結論だ。Dell EMCでは今後、中堅企業を対象としたシャドーIT向けソリューションやサービスを提供する。
ペネトレーションテストレポート：92％の企業ネットワークが侵入可能な状態

サイバーセキュリティ企業Positive Technologiesが2018年に実施したペネトレーションテストの結果報告によると、企業の9割以上はネットワークへの侵入が可能な状態になっていたという。本記事では、その報告の内容を紹介する。
データ侵害を防ぐ自信がある企業は3社に1社--Balbix調べ

ある調査によれば、データ侵害を防ぐ自信がある企業は3社に1社しかないという。