日本ビジネスオブジェクツは11月21日、企業のデータ統合基盤を強化するための製品群を発表した。発表されたのは、企業内に存在するさまざまなソースからのデータを仮想的に統合できる「Data Federator XI」、データ品質向上のための評価ツール「Data Insight XI」、およびデータクレンジングツール「Data Quality XI」の3製品。
日本ビジネスオブジェクツ、代表取締役社長の印藤公洋氏。
同社代表取締役社長兼米国本社副社長の印藤公洋氏は、業績向上や法制対応といったビジネス上のニーズを満たすために、企業に存在する各種のデータソースを統合し、要件に応じた可視化が求められている点に言及。一方で、その要件に迅速かつ品質の高いデータで応えるために必要とされるデータ基盤が整っている企業は少なく、実際にはビジネス要件とデータ基盤の間にギャップが存在している点を指摘した。
ビジネスオブジェクツでは、こうしたデータ基盤の整備に向けた包括的なアプローチを、Enterprise Information Management（EIM）戦略として推進しており、今回発表された3製品と、既に提供済みのデータ統合ソリューション製品「Data Integrator XI」とを組み合わせることにより、展開をさらに強化するとした。
新製品の「Data Federator XI」は、物理的なデータ統合を行う「Data Integrator XI」を補完するものとして、仮想的なデータ統合を実現するツール。データウェアハウスなどにまだ格納されていない新規のデータを組み入れた形でのレポーティングなどを可能にし、ユーザーはよりリアルタイムで、企業内の必要なデータにアクセスできるようになる。
一方、「Data Insight XI」と「Data Quality XI」は、いずれもデータ品質向上のための手段を提供するツールだ。Data Insight XIでは、ビジネスルールに準拠する形で、各ソースのデータの中にイレギュラーなものが存在するかを検査し、評価することができる。また、Data Quality XIでは、主に複数のデータソースに存在する住所データなどの標準化を行い、エラーの除去を行える。
これらのツールは、単一のユーザーインターフェースから利用することが可能だ。いずれも発売日は、2007年1月9日。
「Data Quality XI」のクレンジングジョブフロー画面。いずれの製品も、統一されたユーザーインターフェースから操作することができる。
