独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は2月7日、オープンソースソフトウェア（OSS）の普及促進を目的とした「オープンソースソフトウェア・センター（OSSセンター）」の活動とその成果をプレス向けに紹介する説明会を開催した。
IPAでは2006年1月に、“強いIT社会基盤の実現”を目的にOSSセンターを設立。基盤整備、OSSの普及促進、情報の集約と発信の3つを活動の柱に、技術ワーキンググループ、ベストプラクティスワーキンググループ、データベースワーキンググループ、人材育成ワーキンググループの4つのワーキンググループでOSS普及のための活動を推進している。
その取り組みの一環として2003年度より、性能・信頼性評価ツール「OSS Test Tool」を開発し、OSS情報データベース「OSS iPedia」により提供している。今回、2006年度事業の成果として、性能・信頼性評価ツールの最新版である「OSS Test Tool 2007」の提供を開始するとともに、同ツールにより行った性能評価テストの評価データを公開した。
2006年度 OSS性能・信頼性評価プロジェクトでは、データベースおよびアプリケーションサーバの性能・信頼性評価が行われている。評価対象は、データベースがPostgreSQL8.1、MySQL5.0の2種類で、アプリケーションサーバがJBoss4.0／Tomcat5.5、Geronimo1.1の2種類。データベースでは、スケーラビリティや大規模対応、バックアップ／リストア性能など、アプリケーションサーバではクラスタリングに関する評価が行われている。
評価に参加したのは、SRA OSS、NTTデータ先端技術、住商情報システム、日本ヒューレット・パッカード、野村総合研究所、日立システムアンドサービス、日立製作所、ミラクル・リナックス、ユニアデックスの9社。そのほか、日本OSS推進フォーラム技術評価TFメンバーとして、インテル、OSRI、ターボリナックス、日本アイ・ビー・エム、レッドハットがオブザーバで参加している。
評価の最大の目的は、OSSがどこまで使えるのか。具体的な数値や条件（手順、構成、設定）などを設定し、OSSの性能の限界を明らかにすることで、OSSの適用可能領域を明確化している。評価の結果をIPA オープンソースソフトウェア・センター非常勤研究員（開発統括責任者）である鈴木友峰氏は、「OSSミドルの適用に関する課題は、もはや性能ではなく、信頼性や運用に関する要件を考慮した具体的な案件ベースの対応になってきている」と話す。
詳しい評価データについては、OSS iPediaで紹介されている。
