IDC Japanは5月28日、国内企業のストレージ利用実態の調査結果を発表した。国内企業でもシンプロビジョニングやデデュプリケーション（重複排除）などの新技術の導入が進みつつあり、サーバ仮想化環境でのストレージ管理の課題を新技術で解決しようとする企業が増加しているという。
IDC Japanは毎年、国内企業のストレージ利用実態を調査、今年で11回目になる。今回は外部ストレージの仮想化、シンプロビジョニング、ファイル仮想化といったストレージ仮想化、重複排除などの新技術の導入実態や導入後の成果や評価、サーバ仮想化環境やクライアント仮想化環境でのストレージ管理の課題、解決策などに焦点を当てている。
2012年のストレージ投資の重点として回答率が高かった上位5項目は「データ量増大への対応（46.1％）」「バックアップの効率化（43.0％）」「セキュリティの強化（31.2％）」「災害対策の見直しや強化（21.7％）」「バックアップ統合（18.2％）」となっている。
前年の調査に比べて、災害対策に対する回答率が6.4ポイント上昇し、順位も前年の5位から4位に上がっている。東日本大震災やその後の電力不足の経験を踏まえ、2012年は各企業がそれぞれの予算や必要なサービス水準にあわせて災害対策への取り組みを強化しようとしていると分析している。
シンプロビジョニングの導入で得られた成果（複数回答）
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ストレージ新技術の調査で明確になった傾向としては、サーバ仮想化とストレージ新技術をあわせて導入する企業が増加していることが挙げられている。
例えばシンプロビジョニングを導入済みの67社の企業では、シンプロビジョニング導入後に得られた成果についての回答率1位は「サーバ仮想化環境でのストレージ管理効率化（49.3％）」になっている。この回答率からも、サーバ仮想化とシンプロビジョニングをあわせて導入する企業が増加していることが分かると説明している。
シンプロビジョニング導入後の成果としては次いで「ストレージ容量の利用率向上（47.8％）」「ストレージハードウェアコスト削減（34.3％）」「容量増の要求への迅速な対応の実現（34.3％）」「ストレージ容量調整作業の負荷軽減（26.9％）」が上位の回答になっている。
IDC Japanの森山正秋氏（ストレージ／サーバ／HCP／PCsグループディレクター）は「サーバ仮想化の普及に伴い、ストレージ管理が重要な課題になっている」と説明。「課題解決のためシンプロビジョニングや重複排除などを導入することで、サーバ仮想化環境のストレージ管理効率化や負荷軽減を進め、ITインフラの最適化を図る企業が増加している」とコメントしている。
