IBM、製油所内のデータを活用してトラブルの予兆を検知する調査事業を開始

山田竜司 (編集部) 2014年08月18日 15時00分

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 日本IBMは8月18日、資源エネルギー庁の委託により一般財団法人石油エネルギー技術センター(JPEC)が、2014年6月30日から2015年1月30日まで実施する調査事業「ビッグデータ解析手法による製油所安定操業対策に関する調査」に取り組むと発表した。製油所内のビッグデータを解析、操業トラブルを防止するための新たな手法について考察してとりまとめ、2014年11月までに提案をまとめる予定という。

 IBMでは調査事業に、設備や機器などから得られるビデータを、ビジネスインテリジェンスソフトウェアの「SPSS」や「 Cognos」などで解析してトラブルを予兆し、予防保守や保守タイミングを最適化する予防保全対応サービス「Predictive Asset Optimization」(PAO)を活用する。さらにグローバルで蓄積してきた予防保全における知見を提供し、調査を支援するという。

 IBMは国内の製油所などのコンビナートの設備老朽化、トラブル発生が課題となっていると指摘。資源エネルギー庁が実施した製油所事故の要因分析調査から、製油所内のデータ活用や過去の事故の教訓を生かすなどの「情報と先例の活用」が不十分である点を課題の1つとして挙げた。

 このため、設備データ、履歴情報、検査データ、設置状況のデータなど多種多様かつ膨大なデータを解析してトラブルの予兆を検知し、安定的で安全な操業に向けた対策をとりまとめる予定だ。千代田システムテクノロジーズ、日揮プラントイノベーションなども事業に参加、データ解析結果の評価などで連携する。

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