ビッグデータとアナリティクスが大きな関心を集めていることは明白だが、「Hadoop」の今後2年間の見通しは、明るい部分ばかりではないようだ。
一部のアーリーアダプターはHadoopの成功事例を報告しているかもしれないが、Gartnerの調査に対する回答者の半数強は、さし当たりHadoopへの投資を計画していない。2年以内の投資を予定しているのはわずか18％だ。
Gartnerによると、単にHadoopを優先事項とみなしていない企業もあれば、自社の問題に対してHadoopは過剰であると考えている企業もあり、このことは、予想される利益に比べてHadoop導入の機会費用が高すぎることを示しているという。
既にHadoopの展開、試験運用、または実験を行っていると答えたのはわずか26％で、11％が12カ月以内、7％が24カ月以内に投資を計画しているという。
GartnerのリサーチバイスプレジデントであるMerv Adrian氏は声明で、「Hadoopに投資する予定がない組織と、既に使用している組織がこれほど多いことを考えると、少なくとも今後24カ月間、Hadoopの需要はかなり少ないように思える」と述べた。
「さらに、当面のHadoop導入の計画が少ないことは、ビッグデータ現象が引き続き大きな関心を集めているにもかかわらず、Hadoopについては需要が急激に伸びているわけではないことを示唆している」（Adrian氏）
プロバイダーにとって収益増が最も期待できるのは、既存顧客に対してさらに大規模な導入を促すことだろうと同氏は結論付けている。
Hadoopの導入を妨げている課題としては、57％の回答者がこの技術に関する専門知識の不足、49％がHadoopから価値を得る方法を見つけ出すことを挙げた。
Gartnerによると、ツールは改良されているものの、基本的にスキルの高いユーザーを支援するものであり、ほとんどの組織に存在するようなスキルを高めるものにはなっていないという。
「Hadoopベンダーは多様なトレーニングのオプションを提供することで、この課題に対処しようとしている。しかし、Gartnerはスキルの問題が解消するまでに2～3年かかると予測している」（Gartner）
この調査はGartnerが2月から3月にかけて、IT業界やビジネス分野のリーダーで構成されるパネル「Gartner Research Circle」の会員284名を対象に実施したもの。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
