インドのITサービス企業は、従業員の指導や技能の再教育、再訓練のための新しい要素を展開することに常に向き合ってきた。こうした企業は、多くの業界の変化を乗り越える能力を示し続けている。最近では、デジタル技術の登場によって教育が必要となっているが、同時にそれは、売り上げ規模1460億ドルの業界をさらに変化させる可能性がある。
7月中旬、インド最大のITサービス企業であるTata Consultancy Services（TCS）は、2015年だけで10万人の従業員（同社の労働力の3分の1）に対して、デジタル技術についての訓練を行うことを発表した。同社の最高経営責任者（CEO）は、この大規模な訓練について、金融サービスや小売業といった業界の顧客の多くから、新しい技術に対する需要が強いことに対応したものだとしている。実際、TCSが発表した四半期決算では、その売上高の12.5％がデジタルサービスによるものだった。
その後7月下旬には、インドで第2位のアウトソーシング企業であるInfosysが、すでに18万人の従業員のうちの3万9000人に対して、デザイン思考についての訓練を行っており、現在も継続中だと報じられた。インドのITサービス企業として上位10社に入るMphasisも、同社が四半期ごとに1000人の従業員を対象に、同社の訓練アカデミーで次世代技術について指導していると述べている。インドのIT企業のほぼ全てが、デジタルサービスに本格的に取り組むにあたって、従業員への技能訓練を実施することを明らかにしている。
Hardik Tiwari氏
提供：Hardik Tiwari
経営コンサルタント企業Zinnovの主任アナリストを務めるHardik Tiwari氏は、デジタルの技術革新はあらゆる業界が経験する大規模なトレンドだとしている。「デジタルトランスフォーメーションサービスは、ITサービスプロバイダーにとって、次の5年間における大きなチャンスだ。企業は2020年までにデジタルトランスフォーメーションに2300億ドルを支出すると予想されており、ITサービス企業の売上高は数十億ドル増加するだろう」（Tiwari氏）
デジタルサービスでは、ユーザーインターフェースやユーザーエクスペリエンスなどのデザインに関して、さらには機械学習やビッグデータといった設計、オートメーション、アナリティクスについて、全く新しいスキルが必要になるが、インドのITサービスプロバイダーには現在、そうしたスキルが欠けている。新たに生まれるデジタル技術サービス市場で契約を獲得できるかどうかは、ひとえに、サービスプロバイダーに適切な人材がいるかどうかで決まるだろう。しかし市場では明らかに、デジタルスキルを持つ人材が不足している。
