IDC Japanは9月3日、国内IoT向けインテリジェントシステム／エッジデバイス（IoTデバイス）と、スマートフォンやタブレット、PCを合計したモバイル／クライアントコンピューティングデバイスについて、稼働台数と出荷額の2014年の実績値、2015～2019年の予測値を発表した。2014年の稼働台数は国内モバイル／クライアントコンピューティングデバイス1億5600万台に対し、国内IoTデバイスは5億5700万台だった。
2019年にはモバイル／クライアントコンピューティングデバイスの稼働台数は1億9800万台となり、2014～2019年の年平均成長率（CAGR）は4.9％となるのに対し、2019年のIoTデバイスの稼働台数は9億5600万台、同期間のCAGRは11.4％になると予測されている。
2014～2019年の国内モバイル／クライアントコンピューティングデバイスの出荷額の伸長は、3兆5400億円から3兆7300億円と予測され、同期間のCAGRは1.0％にとどまるのに対し、国内IoTデバイスの出荷額は2014年の8兆3900億円から2019年には12兆円を超え、同期間のCAGRは2桁に近い率になると予測されることから、ハードウェア事業の成長機会として、IoTデバイスは魅力的な投資領域と捉えられる。
IoT事業の今後の事業機会を探る上で、市場としてすでに成熟期にあるPCやスマートフォン、タブレットといった他製品の差別化、付加価値化のための努力は、IoTデバイスの差別化、付加価値化の源泉になり得るとIDCではみている。
同社PC，携帯端末＆クライアントソリューション グループマネージャーの敷田康氏は、「研ぎ澄まされた要素技術と多様なビジネスプロセスへの造詣を共有資産とした、IoT事業とモバイル／クライアントコンピューティング事業を連携させた事業運営は、戦略的な開発リソース活用による事業トランスフォーメーション実現のための有効な一手になり得る」と指摘する。
2014～2019年の国内IoT向けインテリジェントシステム／エッジデバイス、モバイル／クライアントコンピューティングデバイス稼働台数予測（IDC提供）
