BYOD（Bring Your Own Device）は引き続きオフィスにおけるITのトレンドで、多くの企業は従業員の私用端末を業務に利用できるように取り組んでいる。これに加わるのが、ウェアラブル端末とIoT（Internet of Things）だ。コンセプトをより複雑にするが、デバイスの柔軟性を得られる。
米ZDNet.comの姉妹サイトであるTech Pro Researchの調査レポート「BYOD, Wearables and IoT: Strategies, Security, Satisfaction（BYOD、ウェアラブル、IoT:戦略、セキュリティ、満足度）」では、BYOD、ウェアラブル、IoTの最新のトレンドをまとめている。
メイントピックをあげると、以下のようになる。
- エンタープライズにおけるBYOD、ウェアラブル、IoTの満足度と不満度
- セキュリティリスクをどうやって管理するか
- IoTとウェアラブルをBYOD計画に組み込むための戦略
- 企業でBYOD、IoT、ウェアラブルを利用するのはだれか？
Tech Pro ResearchではBYODとウェアラブルのトレンドを2013年より追跡している。最新の調査では、BYODは企業の59％が導入しており、13％も導入予定だと回答している。合わせて72％となる。製造、教育で導入が進んでおり、従業員50人以下の小規模企業が大企業より先行している。
画像提供：Tech Pro Research
ウェラブルについては、レポートの筆者は「ウェアラブルはゆっくりと構築中の産業であるにもかかわらず、すでに回答企業の約半数がすでに導入済み、実装中、今後1年以内に実装を計画していると回答している」と記している。
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ウェアラブルに関心がない、あるいは利用する計画はないと述べた企業は52％に及んだが、ウェアラブルの実際の利用はこの1年で7％から12％に増えた。そして利用を計画する企業も増えている。1年前は71％が「関心がない」としたが、今回この比率は52％に縮小した。これは関心が高まっていることを裏付けるものだ。
IoTデバイスについては、32％がすでに導入済みまたは実装中と述べた。計画中の企業は35％にのぼる。IoTデバイスの利用で最も多いのは、監視機器、RFIDチップ／タグ、ビル管理の3種類だ。
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この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
