TISは11月1日、大阪大学サイバーメディアセンター応用情報システム研究部門と共同で「IoT（Internet of Things）資源の共有プラットフォームに関する研究」を開始したと発表した。
今回の共同研究では、サイバーメディアセンターのグリッドやクラウドなどの広域分散計算技術を活用した情報ネットワーク技術に関する研究実績と、TISとサイバーメディアセンターで2015年度から共同研究を開始しているネットワーク制御やネットワークセキュリティ、認証技術に関する研究実績を適用することで、シェアリングエコノミーの発想を応用したIoT資源を共有できる参加型プラットフォーム 「Sharing Economy of Things Platform（SEoT基盤、シェアリングエコノミー共通基盤）」の実現を目指す。
シェアリングエコノミー共通基盤のイメージ（TIS提供）
シェアリングエコノミー共通基盤は、センサーや計算資源・サービスなどのさまざまなリソース（IoT資源）を提供する「IoT資源の所有者」と、そのIoT資源を活用してサービスを企画する「サービス提供者」を結び付ける参加型プラットフォームという。
まず、IoT資源の所有者が、IoT資源と条件（開示範囲や利用条件など）を「シェアリングエコノミー共通基盤」に登録する。そして、これらの活用を検討するサービス提供者が、シェアリングエコノミー共通基盤に登録済みのIoT資源に対して利用申告した上で、そのIoT資源を活用した新たなサービスを容易に提供することが可能となる。
シェアリングエコノミー共通基盤と各プレーヤーの相関図（TIS提供）
今回の共同研究では、このシェアリングエコノミー共通基盤のプロトタイプの開発を目指すほか、実際の適用シーンを想定して、サービス化の実現性やセキュリティやネットワーク要件が適合するかも研究を通じて検証していくとのこと。
TISでは、今回の共同研究の成果を活用し、さまざまなプレーヤーが提供するIoT資源を共有できるシェアリングエコノミー共通基盤を実現することで、他のプレーヤーが登録した余剰リソースの有効活用や、IoT資源の活用によるサービス提供までの時間短縮と初期コストの低減、IoT資源を副次利用することでのサービス範囲の拡大など、IoT時代に適合したメリットあるサービス提供の活性化を目指すとしている。
