IoTのビジョンを追求する人たちは、自社に新たな機会をもたらすためにどういったことを遂行する必要があるのだろうか？
リモートデバイスやセンサを接続するだけで、企業におけるIoTの受け入れ準備が整うわけではない。IoTには企業とテクノロジの関係とともに、考えられ得る新たな可能性を再考するという意味が含まれている。このような可能性は、数年前には誰もが想像し得なかったものだ。
提供：Joe McKendrick
管理者と従業員は、IoTが単なるテクノロジではないという認識を持つ必要がある。これは業務の新たな進め方なのだ。IoTには、顧客との関係が24時間365日、休みなしに続くという意味のほか、製品のパフォーマンスについての理解や予測にアナリティクスを活用するという意味も含まれている。
Cisco Systemsにおいてストラテジックイノベーショングループのバイスプレジデントを務めるMaciej Kranz氏は、これらの、そしてその他の新たな意味合いを考察したうえで、IoTプロジェクトを成功に導くための多くの要素がまだ企業に根付いていないと考えている。同氏が最近著した書籍「Building the Internet of Things: Implement New Business Models, Disrupt Competitors, Transform Your Industry」（IoTの構築：新たなビジネスモデルを実現し、競合他社の先を行き、業界を変革する）では、IoTの世界に移行していくための鍵となる、以下のステップが挙げられている。
＃1：ものごとを違った角度から考え、型破りになることを恐れない
同氏は、「IoTのビジョンを追求するうえで、科学者やエンジニアになる必要はない。ビジョンの追求では、IoTの発明や、エンジニアリング、開発などが求められるわけではない。業務とそのプロセスに対する新たな、そしておそらくは型破りなものの考え方が必要となるため、ビジョンを追求する際に必要なのは、知識欲と深い思慮、そしてある種の異端とも言える視点だ」と記している。
＃2：テクノロジではなく業務の機会を出発点にする
Kranz氏は、「IoTの主たる目標は業務上の問題解決であり、テクノロジベンダーをもうけさせたり、クールなプロジェクトで社内のIT技術者を喜ばせることではない」と記している。また、「自らのIoTプロジェクトで、業務上の正当性をすぐに洗い出せないのであれば、学習や実験を続け、ベンチマークを実施して代案と比較してほしい」と記し、IoTの誇大宣伝に惑わされないようにするとともに、業務上の正当性を追求するよう促している。さらにこのタイミングで、IoTプロジェクトの後ろ盾になってもらえる幹部を見つけ出し、可視性とガイダンスを企業の経営陣にもたらせるようにしてほしい。草の根的な取り組みには限界があるのだ。
