Gartnerによると、インターネットに接続されるモノの数は2017年、前年の63億8000万台から31％増加して84億台に達するという。これは世界の総人口よりおよそ10億多い数字だ。2020年までに、その数は204億台になるという。
提供：Gartner
Gartnerは、IoTデバイスやサービスに対する支出が2017年には2兆ドルに達すると予測しており、IoT設置ベース全体の67％を中国、北米および西欧が占めるとしている。
2017年のIoTデバイスの設置ベースで、一般消費者用デバイスは全体の63％を占め、52億台に達するという。産業用デバイスは31億台になるとみられている。
Gartnerによれば、一般消費者用のインターネット対応デバイスは、自動車、スマートテレビ、デジタルセットトップボックスが中心となり、産業用はスマート電気メータおよび業務用セキュリティカメラが大半を占めるという。
Gartnerは、2018年までにIoTデバイスは合計111億9000万台に増加すると予想している。2018年以降、LED照明、HVACシステム、フィジカルセキュリティシステムといった複数の業界にまたがったデバイスの導入数増加に伴って、デバイス展開がさらに加速すると予想されている。2017年のこの分野のデバイス設置数は15億台に上り、この後3年間で43億8000万台にまで増加する見込みだ。
一般消費者用IoTデバイスは引き続き勢いを維持し、2020年の時点で設置台数128億6000万台になると予想されている。その一方で、特定産業用デバイスも2017年の16億4000万台から2020年には31億7000万台にまで増加するという。
このようにコネクテッドデバイスは急速に増加しているものの、現在その成長のペースは、Gartnerが2014年に示した予測より遅い。2020年までにインターネット対応デバイス数が250億台に達するとしていた。2020年のIoTへの支出は、およそ3兆ドルになると予測している。
同社は、一般消費者用および産業用デバイスに対する支出はこれまでに1兆4000億ドルに上っており、2017年には1兆7000億ドルの支出が見込まれるとしている。2017年の総支出に占める産業用の割合は57％になる見込みである。支出は、2020年までに2兆9000億ドルに達するとされている。
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この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
