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ドローンを操るソフトウェア--土木測量、収穫判断を実現するテクノロジ

神原奨太(テラドローン)

2017-03-24 07:00

 前回は2016年までの国内外のドローン業界の概観と、2017年の展望に少し触れた。今回はドローンに関連する業務用ソフトウェアについて紹介したい。

 ドローン用ソフトウェアの市場全体の規模は、2016~2022年にかけて27.63%のCAGR (年平均成長率) で推移し、2016年の約3000億円から、2022年までに1兆2000億円を超えると予測されている(軍事ドローン用を含み、対象はミッションプラニング・オートパイロット・マッピング・画像解析など)。

 業務用ソフトウェアは非常に多岐に渡るため、今回は一部を紹介する。また、ミッションプラニングやオートパイロットなどについてはUTM、および各業界のソフトウェア紹介の項で紹介していく。今回は「マッピング・画像解析」分野について紹介する。

 ドローンに関するソフトウェアは、農業・土木測量・点検など、既に産業として成り立ち始めている業界での画像処理に留まらず、それぞれの業界に特化したログの収集・分析を提供するものが増えてきている。

 一方で、業界を横断する形でドローンによる適切な空撮・撮影した画像のマッピングを核として提供する事業者も存在する。

 後者を「マッピング・画像解析ソフト」と定義して紹介する。

 まず、一例を挙げると、現在世界には下記のようなソフトウェア提供企業が存在する。この他にも、従来から画像統合・解析に強みを持っていた企業など、“雨後のたけのこ”のようにドローン関連の画像処理に企業が参入してきている。


 マッピング・画像解析ソフトの役割は(1)ドローンが撮影した画像を統合して一つのわかりやすいマップ(合成写真)を自動生成すること、(2)生成された画像などを分析・解析していくこと、が挙げられる。

 専門的になるが、具体的な画像処理のプロセスにおいては3次元の写真合成(Structure from motion:Sfm)→解析(座標把握・位置/堆積計算)という流れが一般的である。どちらかの機能に特化している企業と、あくまでもクライアント目線で両者の機能を統合し、わかりやすいUIUXで提供している企業がある。

 業界横断的・汎用的なソフトが多いが、現在のドローンの用途としては地表やインフラ構造物などを対象として、ドローン搭載のカメラやレーザーで空撮したデータのマッピングが多い。これによって、今までの人工衛星の精度では把握できなかったような詳細な情報や、有人機による航空写真、レーザーなどではあまりにコストが高かったものを安価に、かつ高精度で収集・管理することが可能になる。

 単純に統合するだけではなく、地上の正確な位置情報と連携することによって、より精度をより上げてアウトプットを生成できる。

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