EMCは、デジタル世界で生み出され、コピーされるデータの量は、2020年までに44ゼタバイト（44兆ギガバイト）に達すると予想している。
このデータの37％は、適切にタグ付けされ、特徴付けられ、分析されれば、使い道があると考えられている。企業のストレージシステムに蓄積し続ける、使い道がなく、アクセスもされない無駄なデータがどんなものかを想像してみてほしい。
ある従業員が退職すると、その従業員がもたらした知識（ナレッジ）やコンテンツ、情報は失われるか、置き忘れられる。
世界の従業員離職率が約23％に達し、雇用環境がますます柔軟で、フリーランス的になる中、企業が「記憶喪失」にかかってしまうリスクは高まっている。
「企業の記憶喪失」とは、 従業員の退職や、各部門に従業員が分散することによって、蓄積されてきた組織の知識が失われることだ。
これは大きな問題であり、米国の労働者に影響を与えている。では、そのような事態を避けるために、あらためて今企業には何ができるだろうか？
米カリフォルニアのイントラネットコミュニケーション企業Jive Softwareは、国際的な調査を行い、「企業の記憶喪失」の広まりについて調べた。この調査は、米国、英国、フランス、ドイツの知識労働者2341人を対象として実施された。
調査では、ドイツの回答者の半数以上（54％）が、所属企業で「企業の記憶喪失」が問題になっていると回答した。これに、英国（47％）、フランス（44％）、米国（42％）が続く。
また各国の知識労働者は、1日の業務時間のうち29％を、業務遂行に必要な社内の情報を入手することに費やしていると述べている。
もっとも多かったのはフランスで、業務時間の33％を社内情報の調査に費やしているという。2位以下は米国（32％）、英国（26％）、ドイツ（24％）となっている。
米国では、今でも主な調査手段に電子メールが使われている。知識労働者の40％は、必要な情報を電子メールで手に入れている。
その一方で、米国の知識労働者の35％は、日常的に受け取る業務上の電子メールの数に圧倒されているとも答えている。
知識労働者はコラボレーションシステムに、仕事の問題を解決するための、チームや情報との没入感の高い相互作用を期待している。
職場で使用しているコラボレーションシステムの没入感が十分だと考えているのは回答者の約半分にすぎず、システムにはまだ改良の余地が残っていることが、別の調査で明らかになっている。
提供：Jive Software
