IT分野のパートナー企業がいれば、目まぐるしいペースで変化する業務テクノロジに追随でき、業務目標を達成するための支援とすることができるだろう。しかし、こういったサードパーティーベンダーとの関係を模索し、維持していくなかで、おかしてしまいがちな過ちというものが存在する。本記事では、避けるべきこれらの過ちについて解説する。
提供：Getty Images/iStockphoto
IT関連のコンサルタント企業であるCapgemini North Americaの最高経営責任者（CEO）John Mullen氏は、「テクノロジや統合、オープンソースのツールはいずれも目まぐるしいペースで変化しているため、企業はこれらに取り組むうえでのパートナーとして、システムインテグレーターよりもビジネスインテグレーターに目を向ける必要がある」と述べるとともに、「変化のスピードがあまりにも速いため、一般企業が変化のペースに後れを取らないようにするのは困難だ。（このため）以前にもましてこうしたパートナーシップが必要となっている。パートナーシップを成功に導くには、変化にいかに備えるかを見極めたうえで、テクノロジに関する意思決定をより迅速かつ効率的に行う必要がある」と述べている。
以下では、IT分野のパートナー企業との関係を模索し、維持していくなかで、避けるべき10の過ちを解説する。
＃1：どのITプロバイダーも一律同様に扱う
サードパーティーのパートナー企業には、ビジネスコンサルタントやテクノロジコンサルタント、ソフトウェアプロバイダー、テクノロジスペシャリストなどがある。Gartnerのリサーチ担当バイスプレジデントであるJulie Short氏は、「これらプロバイダーはそれぞれ異なるバックグラウンドや重点項目を持っている。また、提供できるサービスや成果物も異なっている」と述べたうえで、「こうした企業を同列に扱ったり、同じアプローチを適用したりするべきではない」と述べている。
＃2：要件や目標を明確に定めていない
Short氏は、企業は業務やテクノロジの面でどのようなニーズを抱えているかや、最終的なデジタル変革目標を洗い出せるようでなければならないと述べたうえで、「ITプロバイダーは顧客の期待に応え、成果を達成するためにできるだけ多くの情報を必要とする」とし、「このような情報を提供できない場合、その旨をプロバイダーに伝える必要がある」と付け加えている。
