Oracleは米国時間9月6日、「Java Platform, Standard Edition」（Java SE）の開発／配布／設計方法の変更を提案した。Java開発者らの作業をより容易にすることが目的だ。また同社は、開発およびアプリケーション向けのこの定評あるプラットフォームの新たなリリースモデルも提案した。
Java SEの製品管理担当シニアディレクターであるDonald Smith氏は「開発者はより頻繁なリリースサイクルと柔軟なライセンス形態を望んでいる」と公式ブログに記している。また同氏はJava SEのリリース／ライセンス／配布モデルが10年以上前のものだとも記している。
クラウドを主体とする開発者のニーズに応えるために、Oracleはフリーソフトウェアライセンスとして普及している「GNU General Public License」（GPL）を採用した「OpenJDK」バイナリをリリースする計画だ。この計画は「JDK（Java SE Development Kit）9」から実行に移される。これらOpenJDKのビルドは、Linuxや「macOS」、x64アーキテクチャ版の「Windows」といった、開発者によく利用されているプラットフォーム向けに開発、配布される予定だ。
Oracleは、現在「Oracle JDK」でのみ利用可能となっている、「Java Flight Recorder」といった商用機能を最終的にオープンソース化するという提案も行った。
より多くの開発者らがOpenJDKのバイナリを使用するようになってきているなか、同社は商用およびサポートカスタマー向けの長期サポート（LTS）版としてOracle JDKを保守していく計画だ。
こういった変更に加えて、同社のJava Platform Groupでチーフアーキテクトを務めるMark Reinhold氏は、「Java SE Platform」とJDKについて、機能面主体ではなく、時期を主体とする新たなリリースモデルも提案した。具体的に同氏は、6カ月ごとに新たな機能リリースを提供するとともに、四半期毎にアップデートリリース、3年ごとに長期リリースを提供していくことを提案した。
「Java 9」は、「Java 8」のリリースから3年半後にあたるこの9月中にリリースされる見込みだ。Reinhold氏は同氏のブログに「Javaの競争力を維持するためには、ただ前に進み続けるだけではいけない--今まで以上に素早く前に進んでいく必要がある」と記している。
同氏の提案によると、機能リリースは2018年の3月以降、3月と9月に提供されることになる。またアップデートリリースは、セキュリティや後方互換性に関する問題や、新機能で発生したバグへの対処に限定される。そして、LTS版は安定性を求める企業に訴求するものとなるはずだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
