実質的にあらゆる企業がワークロードをクラウドに移行させようとしている一方、多くは依然としてクラウドのセキュリティに懸念を抱いているという。Barracuda Networksの依頼を受けてDimensional Researchが実施した調査で明らかにされた。
IT分野のセキュリティに携わる意思決定者608人を対象に実施されたこの調査では、およそ56％がクラウド環境よりも自社のオンプレミス環境の方がセキュリティ面で優れていると回答している。また、5000人を超える従業員を抱える大企業ではこの割合はさらに高く、62％となっている。また、大企業では22％のITリーダーがこれら2つの環境の間でセキュリティの強度に差はないと回答している一方、16％はクラウドの方がセキュリティ面で優れていると回答している。
Gemaltoの依頼を受けてPonemon Instituteが実施した調査では、多くの企業がクラウドのセキュリティに不安を感じている事実が浮き彫りにされている。クラウド上に支払い情報を格納することがリスクにつながると回答した国際的企業は54％にのぼっており、顧客データの格納がリスクにつながるという回答も49％に達している。
実際のところ、Hexa Researchの予測によると、世界のクラウドセキュリティ市場の規模は2016年に14億1000万ドル（約1510億円）だったが、2024年までに126億4000万ドル（約1兆3500億円）にまで増加するという。同社はこうした成長の背景に、データストレージを目的とするクラウドサービス利用の増加や、洗練されたサイバー攻撃の増加があるとしている。
クラウドのセキュリティ確保は、大多数の回答者が共同責任だと考えている。Dimensional Researchのレポートによると、ITプロフェッショナルの76％はクラウドのセキュリティがクラウドベンダーと自社の共同責任だと回答している。また12％は自社のみが責任を負うべきだとしており、残りの12％はクラウドベンダーのみが責任を負うべきだとしている。
