Oracleは米国時間4月17日、四半期ごとに公開している定期パッチ「Critical Patch Update」（CPU）をリリースした。今回の修正件数は全部で254件で、今回も250件を超える大型パッチとなった。このうち、リモートから悪用可能な悪質な脆弱性は、全体の半分強となる143件だった。
Oracleの定期セキュリティパッチの件数は、2016年7月以降250件以上の大規模なものになる状況が常態化している（2018年1月の237件を除く）が、一時期の回を追うごとに目に見えて数が増えていく状況は脱し、増減はあるものの、件数は横ばいになっているようだ。
今回も同社の主力製品である「Oracle Database Server」を含め、多くの製品にパッチが提供されている。中でも特に脆弱性の件数が多かったのは、「Oracle Fusion Middleware」（39件）、「Oracle Financial Services Applications」（36件）、「Oracle MySQL」（33件）、「Oracle Retail Applications」（31件）などだった。一般ユーザーに影響が大きい「Oracle Java SE」の修正項目も、それに次ぐ14件（リモートから悪用可能な脆弱性はそのうち12件）となっている。
また同社は今回のアドバイザリでも、2018年1月の定期パッチに各社のプロセッサに存在する脆弱性「Meltdown」および「Spectre」への対策が含まれていたことを指摘している。
Oracleは、パッチ公開後はその内容を分析して攻撃コードが開発されることが多いとして、できるだけ速やかにパッチを適用することを強く推奨している。
