Microsoftは米国時間1月8日、月例のセキュリティパッチをリリースした。今回は9製品にわたる50件の脆弱性に対処している。対象となる製品には「Windows」と「Internet Explorer」「Microsoft Edge」「ChakraCore」「.NET Framework」「ASP.NET」「Microsoft Visual Studio」「Microsoft Exchange Server」、「Microsoft Office」「Microsoft Office Services」および「Microsoft Office Web Apps」が含まれる。
今回対処された脆弱性のなかにゼロデイ脆弱性はなかったものの、注意が必要なものがいくつか含まれている。PC上で稼働するマルウェアによって、あるいはユーザーが悪意のあるウェブサイトにアクセスした後で、こうした脆弱性が悪用された場合、攻撃者によるWindowsシステムの乗っ取りが可能になるためだ。
月例パッチを詳しく見ると、「遠隔地からのコード実行」(RCE)につながる脆弱性が17件含まれている。こうした脆弱性を攻撃者が悪用した場合、システム内に侵入することなしに、さまざまなMicrosoft製品内やWindowsコンポーネント内でコードを実行できるようになる。
これらRCEのうちの7件は「緊急」(Critical)、すなわちMicrosoftが定義した深刻度評価のうちで最上位に位置付けられている。これら7件のうち3件は、Edgeに含まれているChakraCoreスクリプトエンジンに影響を与えるものであり、2件はMicrosoftの「Hyper-V」サーバ仮想化環境に影響を与えるものだ。また、Edgeに直接影響を与えるものと、「Windows DHCPクライアント」に影響を与えるものがそれぞれ1件ある。
Windows DHCPクライアントはすべてのWindows OSで有効化されているうえ、同コンポーネントに影響を与える今回の脆弱性が遠隔地から悪用できるという点を考えた場合、ユーザーはこの月例パッチを必ず適用するべきだ。
トレンドマイクロのZero Day Initiativeは、今回の月例パッチで対処される脆弱性を深刻度別に表にまとめている。
提供:Image: ZDI
米ZDNetも同様の表を公開し、それぞれの脆弱性を独立したページで詳細に解説している。またMicrosoftの公式ページである「Security Update Guide」(セキュリティ更新プログラムガイド)ポータルでは、さらに詳細な情報が公開されており、ユーザーが必要としているアップデートとパッチを見つけられるような選択オプションも用意されている。
Adobe Systemsも同日、Microsoftの月例パッチ公開に先立って、「Adobe Connect」と「Adobe Digital Editions」に対するセキュリティアップデートを公開した。また、「Adobe Flash Player」についてもアップデートを公開したものの、機能と性能上の問題への対処のみとなっており、セキュリティ関連の対処は含まれていない。なおFlash Playerに対するアップデートは、Microsoftの今回の月例パッチに含まれており(セキュリティアドバイザリ「ADV190001」)、Windows上に自動的に配備されるようになっている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。