NECと東京大学、NTT、早稲田大学は、IoT共通基盤を共同開発し、IoT機器と共通基盤間における重要通信保護に関する実証実験を2018年12月中旬から中国地方で開始したと発表した。
同実証は、水位・降雨センサから集めた情報に基づいて河川氾濫を予測するもので、データの緊急度・重要度に応じてIoTゲートウェイとクラウド環境との間でデータ処理アプリケーションの機能を移動させることで、ネットワークに流れる通信量を削減できることを実証する。
水位・降雨センサなどのデータをもとに学習機能を用いて河川水位の予測モデルを作成し、予測機能がこのモデルを用いて河川の氾濫予測を行うアプリケーションを活用する。平常時にはこれらの機能をクラウド上で実行し、緊急時には、災害発生が予測される地域（重点地区）から詳細なデータの収集に必要な通信帯域を確保するため、非重点地域における予測機能をIoTゲートウェイに移動させて通信するデータ量を削減する。これにより、小規模な設備でも河川監視ができるようになり、2級河川などへも展開が可能になると期待される。
実証の概要
4者はこれまで効率良く最適・動的にネットワークを活用可能なIoT共通基盤技術と、その具体的なアプリケーションの検討を行っており、現時点での試算では、約90％の通信量を削減できる見込みだという。
各機関の役割は、NECは、IoTアプリケーションを、サービス品質要件を充足するように、クラウドやIoTゲートウェイに配備するIoTシステム制御技術の研究開発を行う。東京大学は、IoTデータの種類毎にIoTトラフィックを重要度別に分類し、互いの干渉が起こらないように制御するネットワークスライス技術を研究開発する。NTTは防災・減災に必要となる河川の水位の予測を、各種のセンサー情報からリアルタイムに行う河川水位予測技術の研究開発を行う。早稲田大学は、IoTセンサや外部ネットワークと相互接続したIoTゲートウェイからのデータやコンテンツ映像を分散配置したエッジでキャッシュし、クライアントやデータセンターの要求に従ってリアルタイムにアクセスすることを可能とするコンテンツ指向ネットワーク（ICN）技術の研究開発を行う。
