ガートナーは、2020年以降に向けた重要な戦略的展望トップ10を発表した。この展望について同社は、テクノロジーの進化の最も重要な領域を洞察することに加え、テクノロジの採用に関する単なる考察を超えて、デジタル世界の人間であることの意味を巡る問題をより深く掘り下げる上で役立つとしている。
トップ10項目は以下の通り。
- 2023年までに障がいのある従業員を雇用する機会はAI（人工知能）や最新テクノロジーによって3倍に増加し、就業への障壁が低くなる
- 2024年までにAIによる感情の識別が表示されるオンライン広告の半分以上に影響を及ぼす
- 2023年末までにIT部門の30％は、従業員のヒューマンオーグメンテーションに対応するために、「個人の拡張能力の業務利用（Bring Your Own Enhancement：BYOE）」によってBYODポリシーを拡大する
- 2025年までに銀行口座を持たないスマートフォン所有者の50％がモバイルでアクセス可能な仮想通貨口座を利用する
- 2023年までにG7のうち4カ国以上ではAIおよび機械学習の設計者を監督するための自主規制団体が設立される
- 2023年までにプロフェッショナルな従業員の40％が音楽ストリーミングのエクスペリエンスのように、ビジネスアプリケーションのエクスペリエンスや機能を調整する
- 2023年までに世界のニュースやビデオコンテンツの最大30％がディープフェイクテクノロジーに対抗するブロックチェーンによって本物であると認証される
- 2021年末までに、従来型の大企業は、デジタルトランスフォーメーションの取り組みに対し平均して想定の2倍の期間とコストをかけることになる
- 2023年までに個人の活動は「挙動のインターネット」を通じてデジタルに追跡され全世界人口の40％のメリットやサービスの資格に影響を及ぼす
- 2024年までに数百万人がデジタルコマースを濫用し、金銭的なストレスに直面することから、世界保健機関は過剰なオンラインショッピングを依存症と認定する
