数字で見ると完全在宅勤務は48％（やや低下25％、低下23％）、一部在宅勤務も48％（やや低下26％、低下22％）、非在宅勤務は29％（やや低下15％、低下14％）となる。他方で勤務時間は42％が変化なしと回答しているが、増加は12％（やや増加7％、増加5％）、減少は46％（やや減少19％、減少27％）という結果だった。
今後の在宅勤務意向は現状維持と回答した割合は28％、減少は37％（やや減少16％、減少21％）、増加は35％（やや増加16％、増加19％）とすべての労働者が在宅勤務を望んでいるわけではないという声が浮かび上がってきた。
ただ、在宅勤務の頻度を増加させたいという理由（n＝1490）を見ると、通勤を理由に挙げた割合が17.8ポイント（キーワード出現率0.5％以上の項目）。続いて時間（13.1ポイント）、効率（4ポイント）、感染（2.7ポイント）と続く。
企業の支援と効率性の因果関係。満足度の高い回答者は効率性も高い傾向にある（出典：クアルトリクス）
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現状の“ウィズコロナ”、今後の“アフターコロナ”における従業員体験（EX）について市川氏は「当面は従業員の健康や安全の確保が最優先。通常のパフォーマンスを維持するための支援を継続する。また、目の前や将来発生する課題への対応も欠かせない。アフターコロナ期は新しい働き方を軌道に乗せるための調整が必要だ」と提言した。
従業員体験を向上させる上でクアルトリクスが重視するテーマ（出典：クアルトリクス）
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