カネカは、アカマイ・テクノロジーズのクラウド型の標的型攻撃対策ソリューション「Enterprise Threat Protector（ETP）」を採用した。その結果、海外拠点を含むグループ全体のセキュリティ強化展開を2カ月で完了したという。
カネカは、多岐にわたる素材／製品の製造・販売を手がける総合化学メーカーとして事業を幅広く海外展開しており、関連会社は国内外で110社に及ぶ。同社の情報システムとセキュリティを一手に担う「IoT Solutions Center」はクラウドファーストの方針を掲げ、SaaS/PaaSの活用や仮想化基盤へのサーバーの集中化を積極的に進めてきた。
同社では、インターネットに対する社内ネットワークの出入口とエンドポイントのサイバーセキュリティ対策を一挙に強化する計画から、アカマイのETPをその出口対策として採用した。
ETPは、膨大な脅威インテリジェンスによって不正なDNSクエリーをブロックするクラウド型のセキュアウェブゲートウェイ。特にフィッシングやマルウェアによる標的型攻撃の発生リスクを大きく引き下げるのに有効なセキュリティソリューションという。DNSクエリーの向け先を変更するだけで導入でき、海外展開もスムーズに進んだことで、2カ月で導入を完了させることができた。
ETPの採用理由についてカネカは、アカマイが1日平均2兆件を超すDNSクエリーを処理しており、脅威情報の信頼度が高いことを挙げた。また、エンドポイント単位での設定変更は必要なく、DNSサーバーの設定を変えるだけで利用が可能なこともポイントになったとしている。さらにそれまでグループ全域でマルウェア感染した可能性のある端末を把握することは不可能だったが、ETPの適用によって感染可能性のある端末を即座に発見・対処することが可能になったことも、採用の決め手となったという。
