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使用していないツールに割かれている費用は、市場全体で年間約17億円にものぼると試算しており、業務の無駄を省くために活用されているはずのパッケージ型が、逆に企業にとって大きな無駄を生んでしまっているという深刻な現実が明らかになったと指摘している。
オリックスで総務人事業務に従事した後、2004年に人材マネジメントや組織改革を支援するグーデックス(神戸市東灘区)代表取締役の堀内賢治氏が以下のようコメントしている。
「コロナ禍でのテレワークのような環境下では、緊急性の高い問題は顕在化しやすく、すぐに問題を解決したくなり、『右に倣え!』でわかりやすいブランドやオールインワンITツールなど応急措置的な解決策への依存度が高くなりがち。このようなツールを導入すると顕在的な問題はあたかも好転しはじめたかのように感じるが、時間の経過とともに問題の症状も改善したり悪化したりのアップダウンを繰り返すパターンに移行する場合が多く、これは本質的な問題解決に至らない応急措置的な解決策によって引き起こされた構造だとして捉えられるかもしれない」
「本来は、目指すべきものを明確にしたうえで、その実現を阻害する根本原因を見極める必要がある。そして、根本原因に働き掛ける解決策として、応急措置ではなく小さく始める“スモールスタート”“必要な時に必要な量”によって試行錯誤が可能な、いわゆるアラカルト型で選べるツールによって、段階的かつ長期的に取り組むことをお薦めする。この興味深い調査結果の全国への発表を契機として、各社においてDXをいきなり『どうやるか?』という手段から考えるのではなく、『誰のため? 何のため?』といった目的から考え導入する良いタイミングとなることを期待する」