日本テラデータは2月16日、同社のデータ分析プラットフォームソフトウェア「Teradata Vantage」をMicrosoft AzureやGoogle Cloud Platform（GCP）のマーケットプレイスで提供を開始したことを明らかにした。これまではAmazon Web Services（AWS）のマーケットプレイスで提供されていた。
日本テラデータ 代表取締役社長 髙橋倫二氏
日本テラデータ 代表取締役社長 髙橋倫二氏は昨今のデータ分析市場でクラウドシフトが活発だと説明しつつ、「クラウド移行が最終目的ではない。ビジネス変革がゴールだ」と、市場要求に合致した企業向けデータウェアハウス（DWH）の提供が目的だと説明する。クラウド上のVantageを30日間無償利用できる「Vantageトライアル」の提供も同日から開始した。
また、米Starburst Dataと協業して「Teradata QueryGrid」対応データソースを拡張させたことも発表。MongoDBやAmazon Redshift、Apache Cassandra、Google BigQueryなどに接続できるようになっている。
データサイエンティスト向けには、「R」や「Python」のネイティブサポートを拡張。呼び出せるVantageの分析関数が増えるとともに、広範なオープンソースの分析アルゴリズムやパッケージが実行できるようになっている。PythonやR、SQL向けの開発環境「JupyterHub」もサポートする。
加えて、データの経路を追跡する“データリネージ”や使用状況を自動化するクラウドサービス「Teradata DataDNA」も発表した。グローバルで2020年11月から提供されている。
オンプレミスのオブジェクトストレージにも対応
2020年6月にバージョン2.0へメジャーバージョンアップしたTeradata Vantageだが、2021年1月には早々にバージョン2.2へ更新している。
最新版では、同2.0で提供を開始したオブジェクトストレージへのアクセスを可能にする「Native Object Store（NOS）」機能を強化。「Amazon Simple Storage Service（S3）」「Microsoft Azure Blob storage」「Azure Data Lake Storage（ADLS） Gen2」「Google Cloud Storage」といったクラウドのオブジェクトストレージに加えて、各種オンプレミスのオブジェクトストレージに対応している。
日本テラデータ テクノロジーセールス事業部 事業部長 小永井崇氏
日本テラデータ テクノロジーセールス事業部 事業部長 小永井崇氏は「セキュリティポリシーなどの理由からデータをクラウドに上げられないお客さまも、コスト効率の高いオブジェクトストレージをVantageで活用できる」と利点を説明した。具体的には日立コンテンツソリューション、MinIO、Dell EMC ECS、NetApp StorageGRIDなどに対応する。
NOSの活用事例として同社は「データ統合すべきか判断が難しい新データの探索。価値のあるデータのみ統合する。また、エンドユーザー自身によるリレーショナルデータと半構造化データの結合、利用頻度の低い古いアクセスログなどをコールドデータ化する」（小永井氏）場面でも利用可能だという。
