モンスターラボが大手ITベンダーに先んじて、生成AI活用のモダナイゼーションを始めた理由

　モンスターラボは2023年12月、生成AIを活用したモダナイゼーションを実現するツール「Code Rebuild AI」を開発し、レガシーシステムの刷新サービスを開始すると発表した。富士通やNEC、NTTデータなど大手ITベンダーが同様のサービスを開発する中で、なぜモンスターラボが先んじられたのか。その背景には、主力のユーザー企業のデジタルビジネスへのシフトに、レガシーシステムが妨げになっていることがある。伸び悩む売り上げを増加に転じさせる突破口にも見られる。

モンスターラボ 常務執行役員 CTO 平田大祐氏

　モンスターラボで常務執行役員 兼 最高技術責任者（CTO）を務める平田大祐氏によると、2023年にあるユーザー企業からレガシーシステムのマイグレーションについて相談され、「生成AIを試そう」となったという。「いけそうな感触になり、概念実証（PoC）を実施した結果が良かったことで、2023年12月にプレスリリースを出した」と経緯を説明する。

　受注した案件は、IBMメインフレームと「PL/1」を、マイクロソフトの「Azure」と「C#」に変換するもの。その後、「AS/400（RPG）」や古い「Visual Basic」などから「Java」や「.NET」などに変換する案件も獲得する。平田氏は「大型システムの一部を取り出した数百万円から数千万円の規模で、うまくいけば、適用範囲を広げていく」と話す。PwCコンサルティングとの連携で、モダナイゼーションに関するセミナーを開催し、協業による受注にも取り組んでいる。

　変換の手順はレガシーシステムから検証する対象（一部）を選択し、対象からシステム構造を捉え、設計情報を復元する。次に、設計情報を基に古いコードを新しいコードに書き換える検証をし、書き換えたコードの動作などから現状のレガシーシステムの傾向を捉え、システム全体の刷新の戦略や計画を立案する。そして、レガシーシステムを刷新する。平田氏は「人（エンジニア）がやることを、生成AIがアシストするもので、いわば既存システムの仕様を人が読んで理解するようなこと」と、ステップを踏みながら変換していくと説明する。

　平田氏は「今後も変わるので、何％と言うのは危険」と、どの程度の生産性が向上できるかを語らない。「人が確認する部分もあるので、完全な自動化はできない」とし、PoCから得た生産性を本番向け数値として出すようにするという。続けて、同氏は「生産性が向上してなくても、人がやるよりもアウトプットの品質を担保できる」と、生産性を上げることより、意味があるケースもあると主張する。

　モダナイゼーションは、大手ITベンダーらの戦いになる市場。その多くは彼らが手掛けたもので、そこに2006年創業の新興システムインテグレーション（SI）で売り上げ130億円超のモンスターラボに勝てるチャンスがあるのだろうか。「当社にはプロンプトエンジニアリングのノウハウがある。加えて、『TO BE』のビジネス、特にモダンなシステムのアーキテクチャーに詳しく、経験を積んでいる」。業務システムを得意とするIT企業の買収もする。平田氏自身もIBMグループで、システム開発に従事した経験を持つ。

　だが、モンスターラボはモダナイゼーションの主戦場になりそうな「COBOL」からの変換実績が目下のところない。IBMなどのメインフレームからの変換プロジェクトは増える兆候にあるが、「（COBOLをやるのか）まだ決めていない」と平田氏は濁す。「どんなターゲットのシステムにするのか、そのサイズと競合になる。COBOLかもしれないし、AS/400からかもしれない。The基幹系ではないが、大型のシステムになる」。

　「ベースとする生成AIは『Azure OpenAI Service』か」との質問に、同氏は「そのような一般的なものを使っている。その上にデータやナレッジを独自に貯めている」とし、仕様からコーディング、テスト、さらに上流工程へと生成AIの活用を広げるとともに、使えるエンジニアを増やしていくという。モダナイゼーションの効果に関するレポートをまとめる予定もある。「各社とも2023年から（生成AI活用のモダナイゼーションに）取り組み始めたばかりなので、どんぐりの背比べだ。だが、当社の動きは大手より良いので、早く実績を増やす」と、同氏は意気込む。

　モンスターラボ 代表取締役社長の鮄川宏樹氏は2023年度決算説明会で、「イノベーション創出や売り上げ向上などSoE（System of Engagement）領域の強みを生かし、データ活用や業務改善の隣接領域を強化していく」と、業務システムや業務改革（BPR）にも取り組む方針を語っている。年率40％の成長を続けてきた同社が2023年度に赤字転落したことにある。

　2024年度以降、再び高成長を遂げる1つのカギがモダナイゼーションになるのかもしれない。